2017 Fiscal Year Research-status Report
A study on workers' job-specialities and expertise management of organization
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17K03949
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
山本 寛 青山学院大学, 経営学部, 教授 (30240120)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 専門性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
以下2回の研究会での報告(同内容)を行った。
「働く人の専門性・専門性意識と組織の専門性マネジメントの研究」慶應義塾大学産業研究所HRM研究会(2017年11月17日:慶應義塾大学)／「働く人の専門性・専門性意識と組織の専門性マネジメントの研究－看護職を対象として」キャリかん研究会(2017年11月24日:法政大学)
企業間競争の激化により、現代の組織が直面している人的側面における課題として、従業員の専門性を高める重要性はますます高まっている。しかし、専門性とは何か、わが社で本当に必要な専門性とは何か、社員の専門性を高めるためにはどのようなマネジメントが必要なのかについては、明らかにされていない。本報告では、専門、専門性、そして専門性をどのように測定するか等を含め、概念的な点を検討した後、特に専門性が必要とされる看護職を対象として実証分析の結果を発表した。その結果、働く人のキャリアの自律性を重視するようなキャリア開発は、看護職の専門性に対するコミットメントにプラスに作用しており、専門職組織における専門性マネジメントとして働く人のキャリアの自律性を重視するようなキャリア開発が機能していることがわかり、専門性マネジメントの成立が実証された。また、そうしたキャリア開発は、専門性に対するコミットメントの向上を通してキャリア発達にプラスに影響し、専門性マネジメントの有効性も実証された。この結果から、組織がシフト等を含め自律性を重視してくれる方が専門性を自由に深められ、キャリア発達につながりやすいことが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度の研究実施計画の中心は、①企業の人事担当管理職へのインタビュー調査の実施、②個人対象のインタビュー調査の実施、③個人対象の質問票調査の実施、④中国における企業の人事担当管理職へのインタビュー調査の実施である。①、②ともに昨年12月までに実施済みである。③については、当初予定していた一般の組織従業員に対する質問票調査は実施できなかったが、専門職である保育士を対象とする調査を昨年11月に実施することができた。④については、やや遅れて、翌年度に実施予定である。しかし、③と同時期に、保育士の勤務する保育所の園長に対する質問票調査を昨年11月に実施することができた。以上、④の実施の遅れと、③に加え、管理職(園長)への質問票調査を実施できたため、(2)とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
第1に、一昨年実施した日米国際比較質問票調査の分析結果及び昨年実施した保育士及び保育園長に対する質問票調査を学会報告、論文の形にとりまとめ、公開する。学会報告については、産業・組織心理学会、経営行動科学学会等を予定している。論文は、国内のレフェリー付学会誌(日本経営学会誌等)等を予定している。そのため、学会報告のための旅費を予算に計上する。
第2に、日本、アメリカ及び中国の民間企業正規従業員に対する質問票調査を実施する。調査会社にインターネット調査を委託し、アメリカ、中国各200人、日本300人のデータ回収を目標とする。
第3に、調査結果の分析、発表等として、結果を入力したデータファイルを調査会社に作成してもらう。そのため、謝金等の予算を計上している。同データファイルについては、研究代表者が研究室に所有しているSPSS等の統計分析ソフトを使って分析する。
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| Causes of Carryover |
理由 本年度、日本における組織従業員への質問票調査を実施しなかったため。
使用計画 次年度、本年度分と併せ、調査会社にアメリカ、中国各200人、日本400人のデータ回収を目標とするインターネット調査を委託する。また、調査結果の分析、発表等のため、結果を入力したデータファイルを調査会社に作成してもらう。以上の費用に充当する予定である。
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