2018 Fiscal Year Research-status Report

A study on workers' job-specialities and expertise management of organization

Research Project

Project/Area Number	17K03949
Research Institution	Aoyama Gakuin University
Principal Investigator	山本寛青山学院大学, 経営学部, 教授 (30240120)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Keywords	専門性
Outline of Annual Research Achievements	以下学会報告を1回行った。「能力開発の観点からみた専門性マネジメントの実証的研究」経営行動科学学会第21回年次大会(2018年10月20日:日本大学商学部) 工業社会から知識社会へと転換しつつある現代、組織は、社員の知識や専門性を重視する方向に転換してきた。その中で、働く人の専門性を高めていくための組織の役割が重要になってきた。本発表では、専門性を高めていくための組織のマネジメントを意味する専門性マネジメントが、わが国の組織で本当に成立するのか、そしてそれが働く人に有効なのかどうかを、専門職ではない一般の組織従業員の方々の学習自己効力感及びキャリア発達との関係から分析した。具体的には、「仮説1 組織による積極的な能力開発は、従業員の専門性コミットメントを促進する。」、「仮説2　組織による積極的な能力開発は、従業員の専門性コミットメントの向上を通して彼らの学習自己効力感及びキャリア発達を促進する。」という2つの仮説を設定した。その仮説を検証するため、前研究と異なり、一般の民間企業に勤務する組織従業員を対象としたインターネットによる質問票調査を実施した。その結果、組織による積極的な能力開発が、従業員の専門性に対するコミットメントにプラスに作用しており、専門性マネジメントの成立が実証された。また、そうした能力開発は、専門性に対するコミットメントの向上を通して学習自己効力感及びキャリア発達にプラスに影響し、専門性マネジメントの有効性も実証された。つまり、専門職だけでなく、専門職以外の方々についてもいわゆるナレッジマネジメントではない専門性マネジメントの成立と有効性が示された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本年度の研究実施計画の中心は、①日本および外国で企業および個人に対するインタビュー調査を行うこと、②日本および外国の民間企業正規従業員に対する質問票調査を同時点で実施すること、③調査結果を学会報告、論文にまとめ公開することであった。①の日本では5社および10人前後の個人に対するインタビュー調査を行った。しかし、②の質問票調査の実施はできなかった。また、③では調査結果の学会報告はできたが、論文にまとめ公開することまではできなかったため、(3)とした。
Strategy for Future Research Activity	第1に、既に実施した日米国際比較質問票調査の分析結果及び一昨年実施した保育士及び保育園長に対する質問票調査を学会報告、論文の形にとりまとめ、公開する。学会報告については、産業・組織心理学会、経営行動科学学会等を予定している。論文は、国内のレフェリー付学会誌(日本経営学会誌等)等を予定している。そのため、学会報告のための旅費を予算に計上する。第2に、日本、アメリカ及び中国の民間企業正規従業員に対する質問票調査を実施する。調査会社にインターネット調査を委託し、アメリカ、中国各200人、日本300人のデータ回収を目標とする。第3に、調査結果の分析、発表等として、結果を入力したデータファイルを調査会社に作成してもらう。そのため、謝金等の予算を計上している。同データファイルについては、研究代表者が研究室に所有しているSPSS等の統計分析ソフトを使って分析する。
Causes of Carryover	当該年度実施予定だった日本及び外国の勤労者に対する質問票調査を実施しなかったため。