2017 Fiscal Year Research-status Report
Intersubjectivity and empathy in caregiver-child interaction
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17K04091
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
高木 智世 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (00361296)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 子どもの相互行為能力 / 行為形成 / 会話分析 / 働きかけの行為 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、人間が他者に向けて理解可能な社会的行為を産出し、働きかけの行為とそれに応じる行為の連鎖を生み出すことがいかにして達成されているのか、とりわけ、他者理解が原初的な仕方で実践されている現場、すなわち、乳幼児を参加者に含む相互行為場面の綿密な質的分析を通してそのメカニズムを徹底的に明らかにすることを目的としている。初年度である平成29年度は、 [乳幼児が養育者に向けた働きかけの行為]-[それに応じる養育者の行為]、[養育者が乳幼児に向けた働きかけの行為]-[それに応じる乳幼児の行為]という連鎖が認められる部分を中心にそれぞれの行為がいかにしてそうした行為として理解可能になっているのかを分析することを計画していた。しかし、網羅的・機械的にそのような連鎖を抜き出して分析するよりも、一つ一つの連鎖が具体的な状況や活動に埋め込まれていることを十分に踏まえた上で分析するべきであることが明らかとなり、これまで研究対象としてきた相互行為場面の中で、幼児が語りの活動を開始する場面、および、家族が共在しているが相互行為が中断している状況で幼児が相互行為を再開する場面において、幼児がどのように働きかけの行為を形成し、実践するかに焦点を絞って分析した。その成果については、国際学会における研究発表をし、また、現在、国際的学術誌へ投稿中である。また、他の研究者との交流の成果として、科研費申請時の研究計画には含めていなかった新たな、次の二つの切り口を得ることができた。1)行為形成に利用される言語資源として、日本語と類似しているものの様々な違いもある韓国語を母語とする幼児と養育者の相互行為を比較する、2)定型発達児と非定型発達児(自閉スペクトラム児)の行為産出の仕方を比較する。いずれも、比較それ自体を研究目的とするわけではなく、上記の比較的視点を取り入れて分析を深め、精緻化を図りたい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は研究休暇期間であったため、研究には十分に取り組めた。ただ、研究休暇であるからこそ可能となった他の研究者との交流が予想外の展開を生み出し、新たな視点を得ることができたため、当初の計画通りには進まなかった(進めなかった)部分もある。全体としてはおおむね良好な進捗状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
「研究実績の概要」で述べたように、研究期間中に得た新たな視点と切り口を踏まえて、今後は、韓国語による子どもと養育者の相互行為場面および非定型発達児との比較も取り込みながら日本語を母語とする乳幼児の社会的行為産出諸相を中心に分析を進める。韓国語を母語とする子どもとの比較においては、言語資源の利用、そもそも自ら働きかけの行為を産出することが極端に少ない非定型発達児(自閉スペクトラム児)との比較においては、養育者からの働きかけの行為に対してどのように反応し、その後の行為連鎖をどのように展開していくかという点が焦点となるだろう。それゆえ、対象とするのはまずは比較的年長の2~3歳児(以上)が中心となる。そのためのデータの整備、事例の収集は、平成29年度中に進めることができた。平成30年度は、韓国語母語話者である研究協力者も研究体制に迎い入れ、より精度の高い分析を試みるとともに、「人間の相互行為能力の解明」という、関連領域が共有する大きなテーマの中における位置付けという大局的見地も維持しながら研究を進めていきたい。 もっぱら身体的資源の利用が中心となる0~1歳児については、平成30年度後半ー平成31年度にかけて分析の準備を進め、平成31年度に集中して分析を行う。その上で、本研究の主たる目的である、「行為の理解可能性はどのように生み出され、達成されているのか」という問いに実例の詳細かつ厳密な分析を通して答えることをめざすべく、研究成果を撚り合せ、統合していきたい。
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Causes of Carryover |
年度途中で10万円単位で前倒し請求を行って平成30年3月下旬まで研究活動のために科研費を使用したため、概算は自ら行っていたものの、旅費等について大学規定の金額で算出され最終的な残高が明らかとなるのが3月末となり、結果として少額の残金が生じた。残金は、次年度において、整備したデータ(トランスクリプトやビデオファイル)の共有に必要なUSBメモリの購入に使用する。
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