2019 Fiscal Year Annual Research Report
A micro-sociological study of a "recovery" community of drug addicts
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17K04154
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| Research Institution | Seijo University |
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Principal Investigator |
南 保輔 成城大学, 文芸学部, 教授 (10266207)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相良 翔 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (40736469)
中村 英代 日本大学, 文理学部, 教授 (50635191)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 薬物依存者 / 社会復帰 / 回復 / 自助組織 / 国際比較 / グループワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は３つの柱のうちの(2)地方ダルクと海外治療共同体の調査を中心に進めた。日本国内では地方にある４つのダルクを訪問し観察とインタヴューを実施した。総じて、大都市圏のダルクとの比較において大きな違いは見られなかった。ダルク利用者の依存対象は、覚醒剤などの薬物とアルコール、そしてギャンブルであった。回復プログラムはナルコティクスアノニマス（NA)の12ステップと言いっぱなし聞きっぱなしミーティングを基本としていた。ただし、回復のステージ制と認知行動療法プログラムの導入については、積極的なところと否定的なところがあった。回復支援方針については、ダルクスタッフが利用者時代に支えられた援助者の考えに強く影響を受けていることがわかった。
海外調査としては、ヨーロッパのNAコンベンションに参加したほか、フィンランドとポルトガルの薬物依存回復者、そしてオーストラリアの当事者家族にインタヴューを行った。これらの国々では、違法薬物の使用が日本におけるように厳しく罰せられることはない。オーストラリアではハームリダクションという施策も導入されている。ゼロトレランスの日本とは対照的である。だが、生きづらさが物質依存の根底にあり、依存者となってからの生活が困難なものであることはいずれの国でも共通していた。そして、回復においてNAというフェローシップとコミュニティが効果的であることもわかった。
(3)ミーティングの相互作用調査に関しては、フィンランドのヘルシンキ大学のIlkka Arminen教授とAnssi Perakyla教授、およびオーストラリアのマコーリー大学のScott Barnes教授の研究グループ、さらにメルボルン大学大学院生とデータ検討会を実施した。情緒の表出に着目した分析の可能性を助言された。2020年夏のアメリカ社会学会で知見を報告する予定である。
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