2017 Fiscal Year Research-status Report
就労を目指すてんかん患者に対する遠隔リハビリの効果検証と運用方法の検討
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17K04244
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| Research Institution | Teikyo Heisei University |
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Principal Investigator |
廣實 真弓 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 教授 (90609645)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | てんかん患者 / 就労支援 / 遠隔リハビリ / 高次脳機能障害 / 認知コミュニケーション障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
てんかん患者の高次脳機能障害による言語障害（認知コミュニケーション障害）に対する支援は遅れており、就労支援の遅れや生活の質の低下の要因となっている。てんかん患者の就労を支援するための遠隔リハビリのメリットは大きいと予測され、本研究では遠隔リハビリの効果を検証し、また現行の医療・福祉制度を活用した遠隔リハビリの運用方法について検討したい。
言語障害と記憶障害が日常生活に及ぼす影響についての実態について分析するために「研究1-1 言語障害と記憶障害の自覚と生活しづらさについてのアンケート調査」を実施し、就労中のてんかん患者および就労を目指しているてんかん患者に対しアンケート調査を行い、記憶障害、認知コミュニケーション障害についての自覚と、対面リハビリおよび遠隔リハビリへの希望について分析した。
また「研究1-2 アンケート調査の結果と言語検査と記憶検査の結果、診療録から転記した内容との関係についての検討」の分析を開始した。
遠隔リハビリを実施するためには個人情報の守秘と、リハビリの有効性を保証するシステムが必要である。そこで「研究2 遠隔リハビリのシステムの構築と遠隔リハビリによる訓練効果の検証」の研究を開始した。「言葉が出にくい」と訴えた左側頭葉てんかんの一例に対し対面で言語訓練を行ったところ効果が得られた（廣實真弓、渡邊さつき、岡崎光俊、渡辺雅子、2017、第51回日本てんかん学会）ため、その訓練内容を遠隔リハビリで実施するために必要なシステム（ハード面）の提案を行った（安啓一、黒岩眞吾、廣實真弓、2017、第51回日本てんかん学会）。その結果、対面リハビリで実施可能でも、遠隔リハビリでは実施できない課題も見つかり、システム面での再検討が必要であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は「研究1 言語障害と記憶障害が日常生活に及ぼす影響についての実態についての分析」を計画し、「研究1-1 言語障害と記憶障害の自覚と生活しづらさについてのアンケート調査」を行った。それと並行し、平成30年度に実施予定だった「研究2 遠隔リハビリのシステムの構築と遠隔リハビリによる訓練効果の検証」を開始することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
「研究1-1 言語障害と記憶障害の自覚と生活しづらさについてのアンケート調査」および「研究1-2 アンケート調査の結果と言語検査と記憶検査の結果、診療録から転記した内容との関係についての検討」については、その成果を学会発表し、学術誌に投稿する予定である。
「研究2 遠隔リハビリのシステムの構築と遠隔リハビリによる訓練効果の検証」については、これまでの検討により、コストを抑えながらも、遠隔リハビリが実施できるシステム（ハード）が考案できた。しかし、遠隔リハビリと対面リハビリは、同じ方法で実施できない訓練もあることが明らかになったため、想定されるリハビリの実行可能性を検証し、患者に対し満足度、不安などについての聞き取り調査も行い、より快適な環境で遠隔リハビリが実施できるようにハード面でのさらなる検討も継続する予定である。システムが構築できたところで、遠隔リハビリの訓練効果の検証を開始する予定である。
また、効果が検証できた段階で、複数の地域を対象に「研究3 遠隔リハビリの運用方法についての調査」を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
遠隔リハビリを実施するにあたり、セキュリティが確保され、安全にデータ通信ができるテレビ会議システムを購入した。これは当初予定していなかったため、研究費を前倒して費用を工面した。一方、消耗品の支出などを抑えたため、次年度使用額が生じた。次年度以降は、研究活動や研究成果の発表は引き続き積極的に行う予定であるが、ホームページ上での発表を検討するなど、助成金の使用を抑える工夫もする予定である。
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Research Products
(2 results)
