2018 Fiscal Year Research-status Report
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17K04323
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| Research Institution | Gakushuin University |
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Principal Investigator |
外山 みどり 学習院大学, 文学部, 教授 (20132061)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 歩 滋賀県立大学, 人間文化学部, 助教 (00406878)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 社会的認知 / 文化 / 原因帰属 / 自己認知 / 他者認知 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
社会的認知、特に帰属過程に関する文化差に関しては、主に文化心理学研究者から様々な主張がなされているが、個々の現象に関する文化差の有無とその様態に関する基礎的事実に関しても十分な合意が得られているとは言えず、通説となっている文化差の存在について懐疑的な見解を提出している認知心理学研究者もいる。また、社会的認知に文化差が存在するとしても、それが何によってもたらされるのかというメカニズムや文化史的背景についての本格的な研究もなされていないのが現状である。本研究では、原因帰属や特性推論などの帰属過程、また自己記述や他者記述の問題を含めた社会的認知における文化差の問題を改めて問い直し、実証的なデータ収集と理論化を目指す。
平成30年度には、自己記述と原因帰属に関して、以下の通りデータ収集を行った。
自己記述に関しては、日本人は欧米人に比較して、集団所属や社会的属性によって自己定義・自己記述することが多く、性格特性などの内的特性に言及することが少ないとされている。ただし、この傾向は記述する際の用紙の書式等によって大きく異なることが、筆者の以前の研究からもわかっている。30年度には、用紙の書式と同時に記述を求める際に用いられる教示も変化させて、自己記述に関するデータ収集を行った。その結果、「私は」が行頭にあるかないかという用紙の書式の違いだけでなく、「私は誰でしょう？」という教示の問いかけも記述内容に大きな影響をもつことが明らかになった。これは文化比較を行う際にも重要なポイントとなる。
原因帰属に関しては、日本の社会人を対象とするウェブ調査を行い、基礎的なデータを得た。帰属において、行為者本人の内的原因が高く評定される傾向がみられたほか、各因果要因の寄与の程度を独立した尺度で評定させると評定値が一様に高くなり、差がつきにくいという問題点も検出された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度には、29年度に引き続き、自己記述に関する日本人のデータ収集を行い、文化差に関する議論の中で、従来言及されることの多かった日本人の自己記述の傾向が、データ収集の際のさまざまな条件によって大きく左右されることを示した。この点は、文化比較を行う際に、より注意深い配慮が必要であることを示唆し、文化差についての安易な議論に対して警鐘を鳴らすものとなると思われる。また原因帰属に関するウェブ調査では、一般の日本人の帰属傾向に関する基礎データを得るだけでなく、帰属の測定方法に関する方法論的な検討を行うことを目的とした。ここでは、大学生を参加者とした実験や調査などで用いられてきた複数の独立尺度による因果要因の寄与の評定が、一般人の場合には必ずしも有効でないこと、比較的重要度が高いと思われる要因に対する評定が押しなべて高くなってしまい、差が検出しにくいことなどが見いだされ、今後の文化比較研究の際に留意すべき点であると考えられる。
このように30年度においては、日本人を対象とするデータ収集は順調に進み、一応の成果が得られたが、本格的な文化比較研究にはまだ着手できていない。具体的な方法の決定、刺激や項目の選定を含めて、次年度への検討課題が残されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、原因帰属と自己記述、他者記述に関連した現象の中で、文化差の有無を検討するのに適した問題を選び、日本人と欧米人（主にアメリカ人）を比較するための、直接的な文化比較研究を行う予定である。具体的には、評定尺度や多肢選択法などによるデータ収集が可能な領域に関してはウェブ調査を行い、記述式のデータが必要とされる自己記述・他者記述に関しては、アメリカの共同研究者に依頼して質問紙形式のデータ収集を試みる予定である。
異なる言語を用いた文化比較研究には綿密な配慮が必要であり、様々な困難も予想されるが、バイリンガルの協力者による翻訳・逆翻訳など十分な準備を行って、信頼できる結果が得られるよう努力するつもりである。
また、実証的なデータ収集に加えて、社会的認知や帰属過程の文化差に影響を与える可能性のある要因を広範に探るために、社会学、歴史学、思想史等に関する資料を対象にした文献研究も進める予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じたのは、日本人社会人を対象としたウェブ調査の実施が年度末になり、その経費が次年度に持ち越しとなったことに加え、自己記述調査に関する分析なども年度を越えることになったためである。また直接の文化比較調査も、可能ならば30年度から着手する予定であったが、それも次年度に延期することとなった。これらの実証的データ収集の経費は次年度交付額の中から支出する予定である。
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