2020 Fiscal Year Research-status Report
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17K04323
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| Research Institution | Gakushuin University |
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Principal Investigator |
外山 みどり 学習院大学, 文学部, 教授 (20132061)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 歩 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (00406878)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会的認知 / 普遍性－文化特殊性 / 原因帰属 / 自己記述 / 対人認知 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
社会的認知、特に帰属過程に関しては、従来、文化を通じて見られる普遍的なプロセスを前提に研究が進められてきたが、1990年代頃から、文化差や文化特有性に関する指摘がなされ、多くの研究が行われるようになった。ただし、文化心理学的観点から行われた研究には、文化差を強調し、東洋と西洋の社会的認知・帰属が悉く対照的な傾向をもつと主張するなど、現実のデータと乖離するものもあり、より公平で客観的な比較が必要であると考えられる。
本研究では、帰属を中心とする社会的認知過程について、文化を通じて共通に見られる普遍的な傾向と文化特有の傾向とを分離することを目指す。対象とする問題としては、原因帰属・因果推論、自己記述、他者の属性推測（対人認知）などの分野があるが、本研究としては、日常的な出来事に対する原因帰属、自己記述の側面などを取り上げる。
具体的には、まず主に日本人の原因帰属や自己記述の特徴と考えられてきたような傾向が、実際に日本人全般に確認されるか否かを確認することから着手した。その結果、特に自己記述においては、書式や教示などによって記述内容が異なることが明らかになり、従来、日本人の自己記述に多くみられるとされている集団所属や身分への言及は、特定の書式と教示のもとでのみ得られることが示された。これは同一文化内でも、条件が異なれば認知内容およびその表現が異なることを示すものであり、比較文化研究を行う場合に特に留意すべき点である。
2020年度には当初、日本と欧米（主にアメリカ合衆国）との比較研究を行う予定であったが、新型コロナウィルスの感染拡大により、海外との往来が困難になり、データ収集が遅れることとなった。そのため、2020年度は前年度までに収集した日本人データを国内外の学会で発表することとし、本格的な国際比較データの収集は来年度に持ち越すこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「研究実績の概要」にも記したように、2019年度までに、帰属過程に関する日本人の基本的なデータ収集や社会的認知の文化差に関する理論的な検討を行い、2020年度に本格的な国際比較研究を行う予定であったが、2020年初頭から１年余にわたるコロナ禍のため、海外に渡航することができなくなり、直接に外国人のデータを収集することが困難となった。また国内でも大学が遠隔授業中心となり、感染防止に留意する必要もあって、日本国内でも実験室実験や質問紙調査を実施することが難しくなっている。そのため、2020年度のデータ収集の計画は大幅に縮小せざる得なくなった。また国際学会もオンラインとなり、外国人研究者との交流も間接的なものになっている。この状態は今後もしばらく続くと考えられることから、データ収集の方法を再検討し、対応を考え直す必要が生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度には、2020年度に予定していた国際比較データの収集を行う予定である。当初は、質問紙形式とウェブ調査の併用を計画していたが、外国への渡航が困難な状態が今後もしばらく続く模様であるため、海外の研究者の協力が必要な質問紙形式のデータ収集を行うことは困難であると予想される。そのためウェブ調査を中心とした方法に変更する予定である。内容としては、日本人で質問紙形式およびウェブ調査によって既にデータをとり、全般的な傾向が確認されている原因帰属および自己記述の問題に関して、欧米人のデータ収集を行い、日本人データとの比較を行う。理論的な重要性と現実的な制約とを考えあわせた上で具体的な内容を決定し、普遍的な認知傾向と文化特有の傾向とを分離する試みを行いたい。
それと同時に、心理的側面に対する文化の影響を理論的に考察するため、人類学、社会学、思想史などにも視野を広げて文献研究を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、2020年度に予定していた国際比較研究が実施できず、次年度に持ち越しになったこと、新型コロナウィルスの影響で海外に渡航できず、海外の学会等もすべてオンラインとなったために、海外出張や海外の研究者との研究打ち合わせをすべて中止したことによる。
次年度使用額の大部分は、持ち越しとなった国際比較のデータ収集のために用いる予定である。国際比較研究をウェブ調査の形式で行うには、方法にもよるが、かなりの経費を要するため、綿密な計画が必要となる。その他の使途としては、研究の総括のための文献、資料等の購入を予定している。
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