2017 Fiscal Year Research-status Report
小中学生のレジリエンスを促進し不登校を予防するための包括モデルに関する研究
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17K04349
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
小林 朋子 静岡大学, 教育学部, 教授 (90337733)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
五十嵐 哲也 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 准教授 (90458141)
渡邊 弥生 法政大学, 文学部, 教授 (00210956)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | レジリエンス / 子ども / 不登校傾向 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成２９年度は、①行動や思考に着目した子ども用レジリエンス尺度における小学生から高校までの学年と性別による特徴、②不登校傾向とレジリエンスとの関連について明らかにした。
①先行研究に基づいた項目を専門家に評価してもらう予備調査を３回行い、基準を満たした３０項目を尺度項目の候補とした。この項目について５件法により回答を求めた。次に本調査として、A県の小学4年生から高校3年生まで合計6973名を対象として行った。確認的因子分析を行ったところ、10因子構造からなることが確かめられた。さらに併存的妥当性も確認し、「子ども用レジリエンス尺度」を作成した。学校種別および性別で２要因分散分析を行ったところ、すべての因子で小学生が高く、中高生になると下がっていくことが明らかになった。
②不登校傾向との関連については、現在引き続き解析している。
③研究成果を取り入れながら、学校現場と協働して子どものレジリエンスを育てる実践を行い、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会より、「レジリエンスジャパンアワード2018」にて、「最優秀レジリエンス賞」を受賞した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
小学生から高校生までが使え、かつ認知及び行動でレジリエンスを捉えた尺度の作成を行った。その結果、10の下位尺度で高校1，2年生が最も低く、学校種別や性別による特徴を明らかにすることができたため、順調に進展している。これらの結果は、日本教育心理学会およびInternational School Psychological Associationにて発表する予定である。さらに不登校傾向との関連について、さらに解析を続けている段階である。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究で得られている小学校段階でのレジリエンスと、平成29年度の中学校での不登校傾向のデータを用いて、その関連について、さらに解析を続けている段階である。平成３０年度は当初の予定通り、平成29年度の調査内容に生活習慣も含めたアンケート調査を行っていく予定である。また継続して調査を実施していただける学校においては、レジリエンスの経年変化を追っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成29年度は、外部助成金の採択があり、その研究と並行して調査を実施したこと、さらに調査人数が増加したことから業者のマークシート作成および入力の包括システムを導入したことなどから、必要経費を抑えることができた。次年度の研究調査は、約5000名の小中学生を対象として行う予定のため、包括システムを使用する予定である。また国際学会の旅費に使用する予定である。
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[Presentation] Promoting child development and learning from infancy to adolescence: Mothers’ and teachers’ beliefs, attitudes, knowledge, behavior, and practice2017
Author(s)
Watanabe,N.,Hamana,M.,Watanabe,Y.& Iida,J.
Organizer
International School Psychology Association (UK. Manchester)
Int'l Joint Research
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