2020 Fiscal Year Research-status Report

学習意欲が低い学生の自律的学習態度を高める事前・事後学習授業プロセスモデルの構築

Research Project

Project/Area Number	17K04382
Research Institution	Kyoto Notre Dame University
Principal Investigator	松島るみ京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 教授 (40351291)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	尾崎仁美京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 准教授 (10314345)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Keywords	学習方略 / 事前学習 / 事後学習 / 大学生 / 講義型授業 / オンライン授業
Outline of Annual Research Achievements	2017年度には，介入実験において，授業前に問いを提示したり，予習活動を課すことにより学習方略が促進され，授業に対する興味や理解度が高まる傾向を確認し，さらに，2018年度は，事前学習のみならず事後学習（復習）を取り入れることの効果について，学習者の個人差変数も加えて検討を行った。具体的には，既に予習や授業前の問いの提示が有効であることが示されていたことから，ベースライン期では事前学習に加え，事後学習として復習課題を提示し，一定の効果を確認した。さらに，2019年度は事後学習の一つとして，テスト効果に焦点を当てた介入実験を行い，2020年度はその効果の確認を継続する予定であった。しかし，2020年度は，新型コロナウイルス感染拡大により，当初2020年度に予定していた授業介入実験を進めることが困難になった。このため，研究計画を見直し，2020年度はオンライン授業における学習効果の検討について，介入実験ではなく，調査研究で進めた。具体的には，学習者のオンライン授業に関する評価には，学習者のどのような個人特性が影響を及ぼしているのか，自己調整学習方略，自己効力感，協同方略，学習の持続性，学習への積極的態度の観点から検討した。この結果，オンライン授業に対する自己効力感の有無がオンライン授業に関する評価に強く影響していることが明らかになった。一方，協同方略や学習への積極性については負の影響を示した。今後，新型コロナウイルスの感染拡大が収束したとしても，大学の授業の一部はハイブリッド型（ブレンディッド型）で実施されることが推測され，本研究課題についても，対面授業とオンライン授業双方を見通したモデルを検討していく必要があると考えている。2020年度の研究については，現在学会誌に投稿中（2021年1月提出済）である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年度は研究総括を行う予定であったが，2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受け，当初予定していた授業介入実験が困難となった。このため，2020年度に実験実施の代わりとして，予定していなかった調査研究結果を急遽加え，当初の研究内容を少し見直しながら進めることになった。今後の大学教育のあり方も，コロナウイルス流行以前のスタイルに完全に戻ることは考えにくく，これまで積み重ねた研究成果をベースにしながらも，大学教育に求められている新たなニーズも意識しながら，研究総括を行い，「授業プロセスモデル」の完成を目指していく。
Strategy for Future Research Activity	１．授業の事前・事後学習のオンライン授業での活用 2021年度も引き続き，当初予定していた授業介入実験をそのまま実施するのは難しくなる可能性があり，2017～2019年度に積み重ねてきた研究成果をベースにしながらも，オンライン授業（またはハイブリッド/ブレンド授業）において同様の効果がみられるのかを検討する。２．授業プロセスモデルの構築本研究の最終目標は，「授業プロセスモデル」を構築することである。これまで遂行してきた研究結果をもとにモデルの構築を行うことを課題とする。
Causes of Carryover	2020年度は研究総括を行う予定であったが，2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受け，当初予定していた授業介入実験が困難となった。さらに，学会出張等が取りやめになったことから，旅費に出費をする必要がなくなった。 2021年度は最終年度であることから，予定していた研究を遂行する他，成果発表も積極的に行っていく予定であり，予算の適切な使用に努めたい。