2017 Fiscal Year Research-status Report
糖尿病夫婦の疾病受容プロセスの解明と家族介入方法の開発
Project/Area Number |
17K04399
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
東海林 渉 東北大学, 医学系研究科, 助手 (00720004)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 糖尿病 / 夫婦 / 家族支援 / 支援ツール / 適応プロセス |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,NBM(narrative-based medicine;物語に基づく医療)の理念を有する医療人類学的アプローチの視点から,糖尿病を有する夫婦の疾病受容プロセスを解明し,具体的な臨床介入の方法を提唱することであった。平成29年度は,以下の成果を得た。 《成果1》夫婦の適応プロセスを理解するための理論枠組みを検討し,調査や臨床場面で使用するための支援ツールを作成し,専門家間で適用可能性を検討した。支援ツールは,糖尿病を有する夫婦は「食の好み」,「健康志向」,「食事づくりの手間」の3要素のバランスをとりながら食事療法に適応していくとする理論枠組み(バランス・モデル;東海林・安保, 2017)に基づいて,夫婦の食事療法への態度や取り組みを評価するためのものである。支援ツールは,バランス・モデルの3領域が線で区切られたA4サイズの白版と,赤・青・黄等の各10枚のチップで構成された。使用方法は,まず患者または配偶者に,重視している程度によって3領域にチップを配分してもらい,その後,配分理由等について個人の語りを聴きとることを想定した。本成果は,第36回日本心理臨床学会学術集会にてポスター発表した。その後,専門家からの意見をもとに,ツールの改善を行なった。 《成果2》糖尿病を有する夫婦の適応プロセスの解明に関する面接調査について,倫理委員会への申請を行い承認を得た。調査対象者のリクルートについては,協力の得られた医療機関における募集およびインターネットによる募集を行った。 《成果3》夫婦2組に対して面接調査を行い,新たに作成した支援ツールの適用と適応プロセスに関する聞き取りを実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では,(1)糖尿病を有する夫婦の疾病受容プロセスを解明し,(2)具体的な臨床介入の方法を提唱することを目的としている。 (1)については,倫理委員会承認後に面接調査を実施し,現在,データを収集している段階である。目標とする組数が4組であり,さらに縦断的な調査面接を実施予定であるため,調査対象者の継続的なリクルートとデータ収集を行っていく必要がある。 (2)については,支援ツールを実際に創作し,専門家間で調査面接や臨床応用の可能性について検討することができた。今後は,面接調査での利用および評価を通して,ツールの利点や課題点等を明らかにし,当該ツールの利用に関する情報収集等を行っていく必要がある。 以上,(2)の支援ツールの開発・検討については成果が得られたが,(1)のデータ収集については目標数に達していないため,「やや遅れている」と評価した。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究では,(1)糖尿病を有する夫婦の疾病受容プロセスを解明し,(2)具体的な臨床介入の方法を提唱することを目的としている。 (1)については,調査対象者の継続的なリクルートとデータ収集を行っていく。今後,調査対象者のリクルートが難航する場合は,協力の得られた医療機関での募集だけでなく,インターネット調査会社が保有するモニターの利用等も検討することとする。また,縦断的な面接調査が実施できない場合は,面接調査技法の変更(回顧法による調査)等を検討することとする。 (2)については,面接調査での利用および評価を通して,支援ツールの利点や課題点等を明らかにし,当該ツールの利用に関する情報収集等を行っていく。面接対象者数が少なく,ツールの評価が十分に行えない場合は,追加で支援ツールの評価に関する調査を追加することを検討する。
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Causes of Carryover |
調査実施の遅れ,および調査対象者の社会経済状況を考慮して不利益にならないように調査手続きを進めたため,予定していた予算消化とならなかった。次年度は請求した助成金の使用に加え,当該年度(平成29年度)に使用予定であった予算を調査対象者への謝金として使用する予定である。
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Research Products
(1 results)