2017 Fiscal Year Research-status Report

学生相談における連携・協働の比較研究と研修プログラムの作成

Research Project

Project/Area Number	17K04407
Research Institution	Tokyo Institute of Technology
Principal Investigator	齋藤憲司東京工業大学, 保健管理センター, 教授 (50225702)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	連携・協働 / 学生相談 / 教職員 / 連働
Outline of Annual Research Achievements	高等教育における重要な支援機能である学生相談では、学生本人へのカウンセリングに加えて、教職員や親・家族等の関係者との連携・恊働が必須となっており、齋藤（2015）は個別相談と教育コミュニティを結ぶ総合的な視座の必要性を提唱し「連働」というキーワードを用いて概念化を試みている。本研究では、様々な年齢・立場・学派のカウンセラーの体験の照合と連携・恊働の対象となる関係者の体験の検証から、若手・中堅カウンセラーが「連働」の視点と対応力を身に付けるための方略確立を目的とする。平成２９年度の研究実施に際しては、①インタビュー項目の作成を中核に据え、②調査校・対象者の選定、③パイロットスタディの実施を組み合わせる形で展開した。まず、①の前提として、学生本人への面接プロセスと連携・協働の連関を検討すべく、研究者自身のある年度における全担当事例を概観し、予備段階（枠づくり期）、初期段階（足固め期）、中間段階（展開期）、終結段階（巣立ち期）、未完了段階（舞い戻り期）を抽出の上、各期における連働の様相と留意点を整理した。次いで調査項目の作成に着手し、ⅰ）連携・協働の様相を比較検討する要素（学生相談歴、大学規模・学部構成、心理臨床のオリエンテーション等）、ⅱ）カウンセラーの構え（連携・協働への“ためらい”と“支え”）、ⅲ）現代的な諸問題（引きこもりや事件性等）への対応、ⅳ）連携・協働の重層性と研修の必要性への認識、という観点に集約された。この調査票を計９名のカウンセラーに実施し、立場（専任―特任―非常勤）とキャリア（10年以上―着任間もない）による体験の相違を検討して今後の方向性への示唆を得た。また、連携・協働の主たる対象者である教職員への調査を進めるべく、研究者の担当したコンサルテーション事例群を対象として教職員の言動を整理・検討し、時期とテーマごとに教職員の体験の質的な把握を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究者は学生相談に従事する心理カウンセラーとして、日々、学生本人とのカウンセリング及び教職員や親・家族等へのコンサルテーションにあたっている。そのうえでの研究実施となるため、相談や支援活動の状況によって研究に割ける時間・労力が左右される側面があることは否めない。特に平成２９年度においては、学生支援センターバリアフリー支援部門を本格稼働させるために、同部門に専任スタッフが着任するまでの期間、コーディネーター代理として障がいのある学生への支援及び各部局の教職員へのコーディネートを担うよう要請され、実質的に一人二役のような状況が半年以上続くこととなった。また昨今のハラスメント防止に係る社会的な関心の高まりもあって、これまで以上に大学として教職員研修に力を入れることとなり、その中心として視聴覚教材や各種資料の作成と啓発を進めるよう依頼がなされ、年度後半は相応の時間を費やす事態になっていた。このような状況の中で、カウンセラーとしてまず優先すべきは相談・支援活動そのものであるため、研究の実施への影響は不可避となり、とりわけ他大学等に出向いてパイロットスタディを遂行することは困難と判断して、本務校に居ながらにして実施可能な研究内容に焦点を絞って展開させている。なお、このようなやや限定的な研究実施ではあっても重要な知見が得られている。例えば相談機関内におけるコンサルテーションの様相を分析することによって、専門職としての経験と立場の相違が要因となって自然な役割分担・機能分化が行なわれていることが示され、また各カウンセラーの価値観やオリエンテーションによっても連携・協働への構えや実際が異なってくる可能性が示唆されており、今後の研究実施に向けて必要な知見は獲得できていると言って良い。
Strategy for Future Research Activity	前項に記した学内的な状況については、まず学生支援センターバリアフリー支援部門に専任のコーディネーターが着任（平成３０年２月）したことにより段階的に業務の移行を進めており、またハラスメント等の教職員研修についても講師としての継続はあるものの実施体制はほぼ整ってきたため、平成３０年度は学生相談活動において十全に機能しつつ、研究活動にも必要な時間を割ける状況となりつつある。本研究の目的として掲げた、若手・中堅カウンセラーが「連働」の視点と対応力を身に付けるための方略確立、すなわちより効果的かつ総合的な研修プログラムの作成のためには、様々な年齢・立場・学派のカウンセラー群の体験の照合と、連携・恊働の対象となる関係者の体験の検証を進めていくことが必須であり、平成３０年度は各大学へ出向いての調査研究を順次展開していくべく準備を進めている。さらに言えば、障がい学生支援におけるコーディネーター代理としての業務や機能、あるいは各種の教職員研修における学内外への働きかけは、カウンセリングに伴う連携・協働の応用形もしくは発展形と言って良い側面があり、これらの経験を今後の研究実施に有機的に活かしていく所存である。
Causes of Carryover	研究者は学生相談に従事する心理カウンセラーとしての研究実施となるため、相談や支援活動の状況によって研究に割ける時間・労力が左右される側面があり、特に平成２９年度においては、学生支援センターバリアフリー支援部門を本格稼働させるために、同部門に専任スタッフが着任するまでの期間、コーディネーター代理として障がいのある学生への支援及び各部局の教職員へのコーディネートを担うよう要請され、実質的に一人二役のような状況が半年以上続くこととなった。また昨今のハラスメント防止に係る社会的な関心の高まりもあって大学として教職員研修に力を入れることとなり、その中心として視聴覚教材や各種資料の作成と啓発を進めるよう依頼がなされ、年度後半は相応の時間を費やす事態になっていた。このような状況ゆえ研究の実施への影響は不可避となり、とりわけ他大学等に出向いてパイロットスタディを遂行することは困難と判断して、本務校に居ながらにして実施可能な研究内容に焦点を絞っての展開となったことによる。学内的な状況については、バリアフリー支援部門に専任のコーディネーターが着任したことにより段階的に業務の移行を進めており、ハラスメント等の教職員研修についても体制はほぼ整ってきたため、平成３０年度は研究活動に必要な時間を割ける状況となりつつある。各大学へ出向いての調査研究を順次展開していく準備を進めている。