2017 Fiscal Year Research-status Report
クライエントのニーズと選好を尊重した臨床心理援助実践のあり方に関する総合的研究
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17K04411
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| Research Institution | Komazawa University |
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Principal Investigator |
藤田 博康 駒澤大学, 文学部, 教授 (80368381)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大堀 彰子 帝塚山学院大学, 人間科学部, 教授 (20460941)
広瀬 隆 帝塚山学院大学, 人間科学部, 教授 (60419819)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 心理学的介入 / 協働的心理援助 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
国内外の関連学会への参加、専門家からの専門的知識の提供、文献研究等を通じて、国内外の主要な心理援助、心理療法、カウンセリング手法の基本的考え方、具体的介入援助手法等が、どんな領域の、どのような問題に、どのような手法が効果的とされているかという観点から、体系的に捉えなおす研究作業が進行中であり、広く国民一般のウエルビーイングに資する心理臨床実践のあり方に関する方向性が見えてきている。具体的には、諸々の心理療法の目指す介入や解決像は、例えば、現実直面や自我による意識化を重視するものもあれば、逆に、気晴らしや気逸らし、あるいは、内的苦悩から焦点をずらすことの有効性を示すものもある。また、援助者や他者からの肯定的関心が支援の鍵と位置付けるものもあれば、逆に、他者からの肯定的関心を阻害要素ととらえる立場もある。したがって、被援助者の状態やニーズ、変化の段階等にもとづいて、その都度、アプローチや介入をアレンジする必要性が示唆された。
また、臨床心理士等、心理援助の専門家に対する質問紙調査により、セラピストの志向性や提供可能な事柄および援助介入方針と、クライエントのニーズや抱えている問題との整合性やズレに関して、セラピストがどのように意識し、治療援助効果に反映させているかの調査に着手した。結果として、セラピストのオリエンテーションや専門性が、必ずしもクライエントのニーズや期待、さらにはセラピストの抱く解決のイメージとも合致していないと思われる場合も少なくないことが示された。
さらに、研究分担者、研究協力者らとともに具体的臨床事例を通じて、実際の援助実践において、セラピストの志向性や援助介入方針と、クライエントのニーズや選好とのマッチング状況や、その結果としての援助の有効性について検討している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
文献研究や学会参加、専門家からの専門知識の提供等を通じて、必要な情報が蓄積されつつある。また、質問紙調査およびインタビュー調査に着手し、臨床実践における実践研究にも取り掛かっている。研究代表者・分担者らは、それぞれの立場、観点から関連研究を進め、それに基づいた教育訓練活動や、論文執筆にも着手している。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究初年度に引き続き、国内外の主要な心理援助、心理療法、カウンセリング手法の基本的考え方、具体的介入援助手法等を、どんな領域の、どのような問題に、どのような手法が効果的とされているかという観点から、体系的に捉えなおし、一般人が理解でき活用できるような資料として平易に記述、公表していくことで、広く国民のウエルビーイングに資することを目指す。
また、臨床心理士等、心理援助の専門家に対する質問紙調査、インタビュー調査を継続し、セラピストの志向性や提供可能な事柄および援助介入方針と、クライエントのニーズや問題との整合性やズレに関して、セラピストがどのように意識し、治療援助効果に反映させているかを明らかにする。さらに、研究分担者、研究協力者らとともに具体的臨床事例を通じて、実際の援助実践において、セラピストの志向性や援助介入方針と、クライエントのニーズや選好とのマッチング状況や、その結果としての援助の有効性について検討する。
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| Causes of Carryover |
国内外学会等への参加回数や研究代表者・分担者間のミーティング等が、当初の計画よりも少なかったため次年度使用額が生じた。研究の進行や内容を踏まえて、引き続き次年度以降に国内外学会や関連行事・ワークショップ等へ参加を予定し、そのための費用とする。
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