2018 Fiscal Year Research-status Report
Research on Development of Mental support program for first-time faculty members at elementary and junior high school
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17K04416
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Research Institution | Kansai Gaidai University |
Principal Investigator |
新井 肇 関西外国語大学, 外国語学部, 教授 (60432580)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 初任者教員 / バーンアウト / メンタルヘルス / サポートプログラム / 学校の人間関係 / 職場不適応 / TEMアプローチ |
Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、前年度実施した予備調査に基づき、中国地方のA県、および新たに協力を得られた近畿地方のB県・c県の小・中学校新任教員約750名を対象に、2月末に質問紙調査を実施した。次年度にかけ、初任者特有の職務ストレッサーとバーンアウトとの関連性等について検討に加えて、個人の属性、職場のソーシャルサポート、レジリエンス、などの視点から、共分散構造分析を適用した分析を進めている。 同時に、前年度協力を得た4人に加え、新たに6人の小・中学校新人教員(勤続2年以内)を対象に半構造化面接を実施した。初任時の教職への意欲喪失、職場不適応、離職意思など、バーンアウト状態に陥る心理的・社会的要因について、ケースの個別性とあわせて、プロセスの共通性を析出するために、TEMアプローチに依拠した分析を進めている。初任者としての1年目に、どのような出来事があり、どのようにモチベーションの変化やバーンアウト状態が現れたのかを、教職観、児童生徒との関係、保護者との関係、同僚(特に初任者指導教員)・管理職との関係、職場の雰囲気等の観点から、危機と回復のプロセスについて検討を行っているところである。 また、初任者研修の先進的な取り組みを行っているロンドン大学大学院(IOE)において調査を実施し、初任者教員を対象とするメンタルサポートプログラムに関連した取り組みであるメンタリング-コーチングに基づく初任者教育制度についての検討を行った。 以上の分析に基づき、小・中初任者教員のためのメンタルサポートプログラムを策定し、次年度、協力を得られた学校、教育委員会、教育センター等で試行し、その効果について検証する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
質問紙調査に関しては、今年度、中国地方1県及び近畿地方の2県の小・中学校初任者教員を対象に本調査を実施し、分析を進めている。 同様に、聞き取り調査に関しても、前年度調査対象が小学校初任者教員に偏っていたため、今年度、中学校教育員を含む6人の初任者教員へのインタビューを行い、10人のデータをもとにプロセスの共通性を抽出することを中心に分析を行っている。 両者とも、調査が年度末になり、十分な分析ができたとは言えない状況にある。精緻な検討を早急に進め、試行するメンタルサポートプログラムの作成をめざしているところである。 また、英国の先進的な取り組みに関する現地調査を実施した結果を、プログラムにどう反映させるかも課題である。
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Strategy for Future Research Activity |
質問紙調査に関しては、今年度、中国地方及び近畿地方の3県の小・中学校初任者教員を対象に本調査を実施し、750名からの回答を得ることができた。このデータをもとに、精緻な分析を行う必要がある。 同様に、聞き取り調査に関しても、調査対象が小学校初任者教員に偏っていたため、中学校教育員を含む初任者教員への聴き取りを進め、10人の初任者教員へのインタビューデータに基づき、プロセスの共通性に関する分析を進めているところである。る。 英国の先進的な取り組みに関する現地調査を実施することができ、メンタリング-コーチングの重要性が浮かび上がってきた。統計的分析とあわせてプログラムに反映させ、協力得られた学校・教育委員会・教育センター等で試行的に実施し、効果について検証する。
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Causes of Carryover |
質問紙調査のデータ入力未完了部分の入力費用、及び初任者教員への追加聞き取り調査のための旅費と逐語録の文字起こしの費用、さらには、プログラム試行時の効果検証のためのデータ入力費用等の支出が見込まれる。 また、本年度はイギリスへの調査を行ったが、次年度、米国もしくはオランダの教師教育についての現地調査を行う必要があり、そのための旅費の支出が見込まれる。 なお、次年度が最終年度となるため、報告書の作成のための印刷費用等についても支出が見込まれる。
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Research Products
(8 results)
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[Book] 教育分野2019
Author(s)
野島 一彦、増田 健太郎
Total Pages
162
Publisher
創元社
ISBN
9784422116938
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