2020 Fiscal Year Annual Research Report
Predictor of cognitive behavioral therapy for chronic pain
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17K04429
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
小川 成 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (90571688)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 慢性疼痛 / 認知行動療法 / 治療効果予測因子 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
慢性疼痛の有病率は約13％とされ、国民の多くが悩まされている。慢性疼痛に関与する心理・社会的要因へのアプローチが重要視されているが、中でも認知行動療法は高いエビデンスレベルが示されている。しかし適応判断のための治療効果予測因子に関する知見は乏しい。2016年7月には附属病院に「いたみセンター」が設立され慢性疼痛への認知行動療法等を積極的に導入することとなった。これらを踏まえ、本研究では慢性疼痛に対する認知行動療法の治療効果予測因子を検証することとした。
方法としては、慢性疼痛の認知行動療法施行後の疼痛の重症度の改善について、治療前における予測因子について以下の３つの項目につき検討することとした。①人格特性に関する認知行動療法施行後の疼痛症状変化の予測因子②認知的な側面に関する認知行動療法施行後の疼痛症状変化の予測因子③抑うつ症状や身体化傾向に関する認知行動療法施行後の疼痛症状変化の予測因子。
平成29年度は介入用の認知行動療法マニュアルの確定および研究体制の整備を行った。平成30年度から介入を実施したが、当初の想定ほどの研究参加者が集まらないうえ、介入実施者が不足していたため、令和元年度は、研究参加者の募集に力を入れるとともに介入技法に関するワークショップを行い介入実施者の増員を図り、研究期間も1年延長することとなった。しかし、令和2年度はコロナウイルス感染症拡大の影響のため研究参加者を集めることはできなかった。さらに附属病院もコロナ対応等の実施により研究参加者のリクルートに協力できない状態となり、必要なデータの収集は困難となった。
令和3年度も特例により研究期間の延長が可能であったが、コロナウイルス感染症は沈静化しておらず、研究参加者のリクルートやデータ収集が困難な状況に大きな変化があるとは考えにくいため、研究期間の延長はしないこととした。
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