2020 Fiscal Year Research-status Report
治療的アセスメント短縮版の開発と適用に関する実証的研究ー複数施設における効果検証
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17K04433
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Research Institution | Sapporo Gakuin University |
Principal Investigator |
宮崎 友香 札幌学院大学, 心理学部, 准教授 (30453286)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田澤 安弘 北星学園大学, 社会福祉学部, 教授 (50360962)
橋本 忠行 香川大学, 医学部, 教授 (80320000)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 治療的アセスメント短縮版 / 愛着 / RCT |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,Finn(1997,2007)が考案した欧米で臨床的有効性が確認され普及が進んでいる治療的アセスメントの本邦導入に際し,本邦の医療体制や心理臨床業務の現状に合った短縮版を作成し,その効果検証を行うことである。本邦においてRCT(Randomized Controlled Trial;無作為化比較対照試験)研究が行われていない領域であり,本研究ではRCT研究を行い実証的な知見を提示する。また,対象者の愛着スタイルに応じた治療的アセスメントの適用と効果についても明らかにする。 本研究は,研究1から研究4までの4つの研究で構成されており,そのうち令和2年度では,実施と統計解析を完了した,研究1,2の治療的アセスメント群14名,伝統的アセスメント群18名の研究結果について,日本心理臨床学会第39回大会にて口頭発表を行った。 本研究結果としては,伝統的アセスメント群よりも治療的アセスメント群の方が,研究協力者の「肯定感」を促進するアセスメントが行われていたことが示され,治療的アセスメントの効果が示唆された(面接評価尺度SEQ-5(塚本,2010)の下位尺度を従属変数,セッションと群を独立変数とする二元配置の分散分析を行った結果,「肯定感」において群の主効果に有意差有,F(2,60)=5.230, p<.05,ηp2=.086)。このように,治療的アセスメント短縮版の効果を本邦初のRCT研究として公表し,反響も大きかったことから,本研究の目的の主要な部分を達成できたと言える。 しかし,研究1,2は各群30名までの実施を計画しており,令和2年度に継続実施予定であったが,コロナウィルス感染拡大により,研究実施機関である両大学において,対面での研究実施ができない状況となった。そのため,令和3年度まで研究延長を申請し,コロナウィルス感染拡大の情勢をみて,研究を再開する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナウィルス感染拡大の影響により,研究実施機関において感染拡大防止対策が行われ,令和元年度2月以降,入校制限や遠隔授業が実施された。令和2年度後期のうち,わずか1ヶ月半程,対面授業を行うことができた期間があったが,対面で間隔を3週間開けて2回の実施を必須とする本研究は,当該期間内に協力者募集から実施完了まで行うことは不可能であった。したがって,令和2年度においては最終年度にも関わらず,研究実施が止まったまま,年度末を迎えた。 また,令和2年度に成果の公表を行うことはできたが,当初の計画では研究協力者数が各群30名のデータに対して統計解析を行い公表する予定のところを,研究実施が止まったことにより,RCT研究としては研究協力者数が不足したデータで解析せざるを得ない状況で,暫定的な公表となった。
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Strategy for Future Research Activity |
まず,令和3年度まで研究を延長し,コロナウィルス感染拡大の情勢をみながらではあるが,研究1,2において研究実施を再開し,各群30名の研究協力者数達成を目指す。その後,研究1,2で得られた全データに対する統計解析を行い,学術論文にまとめる。 さらに,研究1,2で最終的に治療的アセスメント短縮版の効果が実証された場合,より効果的な治療的アセスメント短縮版と実施マニュアルを完成させて,研究3,4を実施する。
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Causes of Carryover |
コロナウィルス感染拡大につき,研究実施ができない状況となり,その分の研究実施協力者への謝金,及び研究参加協力者への謝礼(図書カード)の支出が無くなった。次年度には,研究1,2の残りの研究実施に伴う謝金・謝礼,及びデータ整理謝金,研究3,4の実施に伴う謝金・謝礼,学術論文作成に伴う論文校閲費等,まとまった額の支出が控えており,今年度分を次年度使用額にまわして使用する必要が生じた。
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Research Products
(1 results)