2017 Fiscal Year Research-status Report
発達段階を考慮した居場所づくりによる「不登校回復プロセス」のモデル化
| Project/Area Number |
17K04435
|
|---|
| Research Institution | Sapporo International University |
|---|
Principal Investigator |
高野 創子 札幌国際大学, 人文学部, 講師 (00746589)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平野 直己 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (80281864)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 不登校 / 仲間関係 / 地域支援 / 回復 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、不登校児童生徒に対する「居場所」を提供する施設・団体についてインタビュー調査を行なうことを通して、教育、医療、福祉の領域による方法論の違いや回復プロセスを明らかにすることを目的としている。この目的を果たすための適切な調査方法を検討するため、打ち合わせに当該年度の半年を要した。不登校における「回復」という概念が、職種や分野によって異なる可能性があることから、回復事例に関わったスタッフに対して、集団インタビュー形式で調査を実施するに至った。実際の調査については下記の通り実施した。
①教育分野における支援施設（北海道）での実践調査：9月に施設見学、11月にプログラムの見学とスタッフに対する集団インタビュー調査を実施した。収集したデータの分析から教育分野における授業の枠組みを利用した仲間づくりの工夫と、仲間との関わりから変化の見られた事例の回復プロセスについてモデル化を試みた。
②医療分野におけ支援施設（静岡）での実践調査：3月上旬に調査施設に赴き、一日目には施設見学と実際の支援プログラムでの子どもたちの様子を観察し、二日目にはスタッフを対象とした集団インタビュー調査を実施した。調査時期が年度末であったこと、①教育分野のデータ分析が優先され、本調査については逐語録の作成に留まった。
③福祉分野における支援施設（熊本）での実践調査：3月下旬に調査施設に赴き、施設見学と支援プログラムでの子どもたちの様子を観察し、スタッフを対象とした集団インタビュー調査を実施した。調査時期が年度末であったため、データを収集するのみに留まった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「研究実績の概要」に示された通り、研究目的に沿って進められているが、実践を通しての研究であるという研究遂行上の特性から、調査方法の検討に時間を要し、当初の実施計画を修正せざるを得なかった。研究の成果について、学会などで発表するに至らなかったが、予定していた教育分野、医療分野、福祉分野の3分野の支援施設を訪問し、データを収集できたことから上記の評価とした。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当該年度に調査を実施した各分野の施設のうち、教育分野については、データの分析が済み、その成果を第31回日本思春期青年期精神医学会年次大会・第2回国際思春期青年期精神医学（心理学会アジア地区大会）にてポスター発表を予定している。福祉分野、医療分野のデータについては分析、逐語録の作成中であるが、当初の研究計画の通り、仲間関係作りが、現籍校の復帰に至らないまでも、元気を取り戻して再び他者とのつながりの中で生きようとする意欲を見せたり、進学したり、就職をするなどの社会復帰に至る回復プロセスがあることが推察される。当該年度は児童・思春期を対象とした調査であり、次年度は高校生などのハイティーンを対象とした調査を行う予定であった。発達段階によって回復過程にどのような違いがあるかを見出すことを目的とした研究計画であったが、児童・思春期を対象とした各分野の施設について一施設ずつでは、分野による共通性を見出すには至らないため、今年度についても、児童・思春期を対象とした施設の調査を継続するべきか検討することと並行して、次年度の調査予定の施設に現在調査日程などを交渉中である。
|
| Causes of Carryover |
「研究実績の概要」にて報告した通り、調査方法の検討に時間を要したため、調査実施のみで学会発表には至らなかった。そのための渡航費が繰り越しとなったが、次年度にすでに発表エントリーを行っている学会発表のための渡航費として使用する予定である。
|
