2017 Fiscal Year Research-status Report
A research on a stress-mitigation effect of playful experiences and its psycho-biological background.
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17K04436
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Research Institution | Sapporo International University |
Principal Investigator |
橋本 久美 札幌国際大学, 人文学部, 教授 (30438410)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浜上 尚也 北海道医療大学, 薬学部, 准教授 (70221504)
中野 茂 札幌国際大学, 人文学部, 教授 (90183516)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 遊び / レジリエンス / 成人版遊戯性尺度 / 遊び経験 / POMS / 唾液中DOPAC / 前頭葉脳波 / なまけ傾向尺度 |
Outline of Annual Research Achievements |
プレイフルな人々はポジティブな情動を喚起させ,負の状態からの早い回復を示すことも知られている。したがって、遊びは「楽しさ(快感情)」を喚起する行動と考えられる。本研究の目的は、遊びはストレスを緩和・予防効果を持つレジリエンス効果を生み出すという仮説を検証することである。まず、成人版遊戯性尺度(JPS;35項目)を作成し、大学生を対象とした質問紙調査により尺度の標準化を行った。再検査法では十分な信頼性係数が確認され、STAI状態不安尺度・5因子性格検査(FFPQP)の遊戯性尺度・なまけ傾向尺度・レジリエンス尺度(RS)との相関分析でも十分な妥当性が確認された。また、JPSは4因子構造でが抽出されたが、順に面白さ志向・遊び経験・楽観性・好奇心と因子名を名付けた。4因子とレジリエンスとの関係では、遊び経験、面白さ志向、楽観性がそれぞれ有意な関連のあることが見出された。STAI、RSを出力とした影響関係モデルを共分散構造分析によって検討したところ、遊び経験は面白さと強い関係にあり、「面白いから遊ぶ」という仮説を支持している。また、遊び経験は面白さ志向という性格傾向を涵養し、それを介して不安傾向を緩和・抑制するのではないかと考えられた。質問紙調査の結果からは、遊び経験は不安を抑制し、レジリエンスを昂めることが示唆された。そこで、大学生25名に対し①実験的に遊び(ゲーム)を経験することが、先行経験としてのストレス刺激によって喚起されたネガティブ情動を緩和する効果があるか(緩和効果)、②先行する遊び経験が、後続のストレス刺激によるネガティブ情動の喚起を予防・抑制する効果があるか(抑制効果)の両実験に参加してもらい、遊び・ストレス経験の前後での気分をPOMSによって測定するとともに、唾液中DOPAC濃度の変動及び前頭葉脳波から検討した。現在は得られた実験結果の分析を行っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実験計画での成人データの収集予定は順調に終了した。まず札幌国際大学に倫理審査を申請し5月に承認された。そして成人版遊戯性尺度(JPS)の作成・標準化も8月までに予定通り終えた。さらに遊戯行動実験によるストレス耐性の確認実験は①実験的に遊び(ゲーム)を経験することが、先行経験としてのストレス刺激によって喚起されたネガティブ情動を緩和する効果があるか(緩和効果)、②先行する遊び経験が、後続のストレス刺激によるネガティブ情動の喚起を予防・抑制する効果があるか(抑制効果)の2つの実験に実験協力者を全員参加させるという形でデータを得た。これまでの分析結果は、学会発表により逐次報告を行っている。
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Strategy for Future Research Activity |
2017年度ではStage 1として大学生による成人データの収集を行い予定通り終了した。2018年度ではStage 2「幼児を対象とした実験の準備」、Stage 3「幼児データの収集」に進む予定である。まず、7月までに対象児に協力依頼をし、実験環境の整備・予備実験をする。実験依頼ができ次第、作成しておいた幼児版遊戯性尺度を使用して、幼児の保護者及び幼稚園教諭に質問紙調査を行い、標準化を進める。また、遊戯性とレジリエンスの関連を遊び経験の前後での唾液中生化学物質の変動により確認する。得られたデータを分析したのち、学会発表により研究成果を順次発表する。2018年度後半には本テーマでの論文投稿及び著作も行う予定である。
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Causes of Carryover |
2017年度の研究成果を本年度開催される国内外の学会で発表予定であるため旅費が必要である。また2017年度に研究論文として投稿する予定が2018年度になったため投稿費用としても使用する。研究計画自体は予定通り進める。
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Research Products
(3 results)