2020 Fiscal Year Research-status Report
Development and evaluation of a coaching psychology-based employment support program for women
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17K04449
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
石川 利江 桜美林大学, 大学院 心理学研究科, 教授 (20222979)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松田 与理子 桜美林大学, 健康福祉学群, 准教授 (50649184)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | コーチング / 女性 / 就労 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、COVID-19の感染拡大により対面でのインタビューや介入が難しかったことから、調査研究を行った。結婚や出産のために一度離職し、ここ3年以内に再就職のための活動を行った20代から40代までの女性600名。内訳は再就職した者300名、求職活動中の者200名、求職活動中断した者100名を対象とした調査研究結果について詳細な分析を行った。これまでのコーチング研究や介入研究結果に基づき、セルフコーチングを7つの方略とした確証的因子分析を行った。すなわち、解決志向の習慣づけ、リソースのきづきと活用、目標の明確化、行動化のための準備、行動化の促進、プロセスチェック、成功を認めるの７方略各２項目全１４項目とされた。それらの７つのセルフコーチング方略の実践が再就職活動に対する効果について検討した。各対象者の現状から、再就職者を3群（A正社員群、B派遣・契約群、Cパート・アルバイト群）、未就職者を2群（D求職活動中群、E求職中断群）に分類し検討したところ、すべてについて群の主効果が認められた。全7方略全体でみるとA群が最も高く、次いでD群、C群とE群が低く、B群がその中間の得点を示した。方略別でみると、行動準備方略では全群が最も高い得点を示し、成功を祝うは全体的に低い得点を示した。リソースの活用ではA群以外の4群が7方略の中で最も低い得点を示した。再就職活動を維持し就労達成するためには、セルフコーチング方略を用いることが有効な可能性が示されたが、目標達成のための情報収集や準備をするだけでは十分でなく、リソースの活用や解決志向の習慣づけが重要であることが示唆された。
女性の再就職のための求職活動には子ども預け先の確保や夫の理解など様々な課題があり、容易に中断しやすい。自分のポジティブなリソースや変化に気づき、解決可能性をさぐっていくセルフコーチング方略の活用は女性の就労という課題の達成につながる可能性が示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染拡大により最終的な介入研究が困難になった。また、再就職を望む女性に限らず一般的にも就職活動は困難を極めている。そのため、今年度の計画は実施できた部分が少なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナ感染の問題は、今年度もなかなか改善しないと考えられ、そのなかでどのような介入を行うことが可能かをさらに検討していきたい。そのため、２０２１年度はオンラインでの介入を含めた多様な介入方法を検討していきたい。それらの検討が今後の再就職者支援の新たな展開につなげるものとなるよう考えていきたい。
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| Causes of Carryover |
社会的状況の変化に応じて、リーフレットを使用した対面での介入だけでなく、オンラインでのセルフコーチング７方略の実践方法について検討を加える。今年度は最終年度のため研究をまとめていく。
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Research Products
(2 results)
