2017 Fiscal Year Research-status Report
強迫症に対する予後改善パッケージプログラムの開発と効果検証
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17K04482
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
小林 由季 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 流動研究員 (10741407)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹林 由武 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (00747537)
堀越 勝 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, センター長 (60344850)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 強迫症 / 予後 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
強迫症は長期予後が不良であることが多く、寛解に至った強迫症患者の約半数が再発を経験しており再発率の高さが指摘されている。本研究の目的は、強迫症に対する治療を終えた患者の予後予測モデルを構築すること、さらに残遺症状に介入可能な予後改善パッケージプログラムを開発し、その有効性を検討することである。
今年度は、国立精神・神経医療研究センター倫理委員会の承認を得て、強迫症の長期予後に関する実態調査を実施した。当初の予定では当センターにおいて「強迫症に対する認知行動療法を終えた患者」を対象としていたが、連絡がつかない患者が予想以上に多かったことから、ネット調査を追加実施することとした。しかしネット調査会社のモニター登録者で、強迫症に対する認知行動療法を終えたモニターが予想よりも少なかったことから、ネット調査の対象者を「強迫症に対する治療を過去5年以内に終えた患者」に変更した。ネット調査と併行して、当センターでこれまでに強迫症に対する認知行動療法プログラムを終えた患者とその家族を対象に同様の調査を実施した。
調査対象者数は、ネット調査が強迫症患者100名、当センターにおける調査が強迫症患者14名とその家族14名であった。予後の機能水準として、強迫症状、QOL、うつ症状を、患者要因として、家族の巻き込み、属性、発症年齢、罹患期間、薬物療法実施期間を、介入要因として行動活性と回避、心理学的ウェルビーイング、マインドフルネスを評価した。当センターで実施した調査については患者家族に対して強迫症状への巻き込まれについて評価した。現在調査結果を解析しており、長期予後に関する結果を学会や論文で発表予定である。さらに調査結果を踏まえて、次年度には残遺症状別に介入可能な予後改善パッケージプログラムを開発予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定では当センターにおいて強迫症に対する認知行動療法プログラムを終えた患者が対象であったが、すでに通院を終えている患者も多数おり、連絡がつかない患者が予想以上に多かったため、ネット調査を追加で実施することにした。またネット調査会社の登録モニターには、過去強迫症に対する認知行動療法を終えた患者が予想よりも少なかったことから、対象者の条件を「強迫症に対する治療を過去5年以内に終えた患者」とした。
調査方法や対象条件の変更はあったが、ネット調査では強迫症患者100名、当センターの調査では患者14名とその家族14名から調査回答が得られた。強迫症の予後改善パッケージプログラム開発に向けたデータ解析も進んでいることから、本研究課題の進捗状況は、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度の調査結果を踏まえて、強迫症の予後改善パッケージプログラムを開発する。患者個人の残遺症状や機能不全などに応じて、マインドフルネスやウェルビーイング療法などをどのように構成するのか、構成要素やその回数について検討するとともに、次々年度のプログラム実施に向けてリクルート方法や研究デザインをあらためて検討する。
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| Causes of Carryover |
今年度に予定していた英語論文の投稿と研究のコンサルテーションを受けるために予定していた海外出張が次年度に延期された。また調査協力の謝礼として予算を計上していたが、調査に協力しても謝礼を辞退する対象者が多かった。次年度は今年度に計上していた予算を、英語論文の英文校正費、海外出張費として使用予定でいる。
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