強迫症に対する予後改善パッケージプログラムの開発と効果検証

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K04482
• Research Institution: National Center of Neurology and Psychiatry
• Principal Investigator: 小林 由季 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 流動研究員 (10741407)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 竹林 由武 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (00747537) ; 堀越 勝 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, センター長 (60344850)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 強迫症 / 予後

Outline of Annual Research Achievements

強迫症は長期予後が不良であることが多く、寛解に至った強迫症患者の約半数が再発を経験しており、再発率の高さが指摘されている。予後不良の要因として、強迫症やうつ症状の重篤性、家族機能の不全、社会機能の低さなどがあげられている。さらに、治療後に残存する軽度の強迫症状が強迫症患者のQOL低下を維持し、強迫症の再発リスクとなる可能性があると報告されている。このような背景を踏まえ、本研究の目的は、強迫症に対して薬物療法以外の治療を終えた患者の予後を調査し、予後予測モデルを構築すること、さらに残遺症状別に介入可能な予後改善パッケージプログラムを開発し、その有効性を検討することである。
2017年度に強迫症の長期予後に関する実態調査を実施し、2018年度にはその調査結果について統計解析を行い、残遺症状別に介入可能な予後改善パッケージプログラムについて検討した。プログラムに含める介入候補としてあがった、行動活性と回避、心理学的ウェルビーイング、マインドフルネス、家族への巻き込みについて、これらの介入の実施回数や具体劇な介入内容について検討を重ね、予後改善パッケージプログラム案の作成を進めた。2019年度は臨床現場における当プログラムの実施可能性について検討し、強迫症における自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について統計解析を行った。さらに、強迫症における強迫症状とマインドフルネスとの関連を検討した。
強迫症患者に対する大規模な予後調査、及び予後まで含めた介入パッケージプログラムは国内ではほぼ皆無である。本研究は、強迫症患者だけでなく、強迫症患者の家族機能を高めることも期待され、臨床的にも社会的にも意義があると考える。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今年度は解析データを用いて強迫症の自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について二次解析を行い、現在その結果を論文にまとめ投稿準備中である。さらに、強迫症における強迫症状とマインドフルネスとの関連について学会発表の予定であったが、学会中止のため発表ができなかった。前年度に予後改善プログラムの構成内容やその回数などについて検討しており、今年度はその実施可能性について検討を重ねた。具体的な提言については成果発表までに至らなかったが、論文投稿や学会発表については進んでいることから、本研究課題の進捗状況は、おおむね順調に進展していると判断した。

Strategy for Future Research Activity

本研究の解析結果を踏まえて、強迫症の予後改善プログラムに関する提言を論文にまとめ発表予定である。また強迫症に対する自閉症傾向とウェルビーイングとの関連に関する解析結果をまとめた論文を投稿予定である。学会中止により今年度発表できなかった強迫症状とマインドフルネスとの関連についても他学会において発表予定である。

Causes of Carryover

論文投稿が当初の予定より遅れいること、発表を予定して学会が新型コロナウイルス感染拡大に伴いキャンセルされたことから、今年度使用予定であった英文校正費用、論文投稿費用、学会参加に伴う費用について2020年度に使用予定である。