2020 Fiscal Year Research-status Report
強迫症に対する予後改善パッケージプログラムの開発と効果検証
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17K04482
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
小林 由季 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (10741407)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹林 由武 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (00747537)
堀越 勝 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, センター長 (60344850)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 強迫症 / 予後 |
Outline of Annual Research Achievements |
強迫症は長期予後が不良であることが多く、寛解に至った強迫症患者の約半数が再発を経験しており、再発率の高さが指摘されている。予後不良の要因として、強迫症やうつ症状の重篤性、家族機能の不全、社会機能の低さなどがあげられている。さらに、治療後に残存する軽度の強迫症状が強迫症患者のQOL低下を維持し、強迫症の再発リスクとなる可能性があると報告されている。このような背景を踏まえ、本研究の目的は、強迫症に対して薬物療法以外の治療を終えた患者の予後を調査し、予後予測モデルを構築すること、さらに残遺症状別に介入可能な予後改善パッケージプログラムを開発し、その有効性を検討することである。 2017年度に強迫症の長期予後に関する実態調査を実施し、2018年度にはその調査結果について統計解析を行い、残遺症状別に介入可能な予後改善パッケージプログラムについて検討した。プログラムに含める介入候補としてあがった、行動活性と回避、心理学的ウェルビーイング、マインドフルネス、家族への巻き込みについて、これらの介入の実施回数や具体劇な介入内容について検討を重ね、予後改善パッケージプログラム案の作成を進めた。2019年度は臨床現場における当プログラムの実施可能性について検討し、強迫症における自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について統計解析を行った。さらに、強迫症における強迫症状とマインドフルネスとの関連を検討した。2020年度には前年度の解析結果について学会発表を行い、論文を作成した。 強迫症患者に対する大規模な予後調査、及び予後まで含めた介入パッケージプログラムは国内ではほぼ皆無である。本研究は、強迫症患者だけでなく、強迫症患 者の家族機能を高めることも期待され、臨床的にも社会的にも意義があると考える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は強迫症患者における強迫症状とマインドフルネスとの関連について学会発表を行った。さらに、自閉傾向、強迫症状、およびウェルビーイングとの関連に関する論文を投稿中である。学会発表や論文投稿が進んでいることから、本研究課題の進捗状況は、おおむね順調に進展していると判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の解析結果を踏まえて、強迫症の予後改善プログラムに関する提言をまとめて発表予定である。
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Causes of Carryover |
学会発表を予定していたためその旅費を予算に計上していたが、新型コロナ感染拡大に伴う緊急事態発令により学会がオンライン開催となった。次年度は論文投稿費と学会参加費および旅費に使用予定でいる。
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Research Products
(2 results)