2021 Fiscal Year Research-status Report
強迫症に対する予後改善パッケージプログラムの開発と効果検証
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17K04482
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
小林 由季 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (10741407)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹林 由武 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (00747537)
堀越 勝 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 特命部長 (60344850)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 強迫症 / 予後 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
強迫症は長期予後が不良であることが多く、寛解に至った強迫症患者の約半数が再発を経験しており、再発率の高さが指摘されている。予後不良要因として、強迫症状やうつ症状の重篤性、家族機能の不全、社会機能の低さなどがあげられている。さらに、治療後に残存する軽度の強迫症状が強迫症患者のQOL低下を維持し、強迫症の再発リスクとなる可能性があると報告されている。このような背景を踏まえ、本研究の目的は、強迫症の予後改善パッケージプログラムを開発し、その有効性を検討することである。
研究初年度には強迫症に対する薬物療法以外の治療を終えた患者を対象に、強迫症の長期予後に関する実態調査を実施した。2018年度は実態調査の結果について統計解析を行い、その結果を基に、残遺症状別の介入候補として、1．行動活性化、2．心理学的ウェルビーイング、3．マインドフルネス、4．家族への巻き込みへの対応、を検討した。さらにこれまでの臨床経験も踏まえて、各介入の組み合わせや介入の順番、実施回数などについて議論を重ね、その妥当性について検討した。2019年度は、臨床現場における本プログラムの実施可能性について検討し、2020年度には強迫症における強迫症状とマインドフルネスとの関連について学会発表を行い、2021年度には強迫症における自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について論文発表を行った。
強迫症患者に対する予後調査、及び予後改善を目的とした介入パッケージプログラムは国内ではほぼ皆無である。本研究は、強迫症患者だけでなく、強迫症患者の家族機能を高めることも期待され、臨床的にも社会的にも意義があると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は強迫症における自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について論文を投稿し学術誌に採択されたことから、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の解析結果を踏まえて、強迫症の予後改善プログラムに関する提言をまとめて発表予定である。
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| Causes of Carryover |
2019年度に予算計上していた日本不安症学会参加費が新型コロナ感染拡大に伴うオンライン開催で未使用となり次年度繰越金となった。2021年度に繰越金を用いて追加論文を投稿予定であったが、論文作成が予定よりも遅れている。このため英語論文の校正料と論文投稿料、掲載料を2022年度に計上した。
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Research Products
(1 results)
