2019 Fiscal Year Research-status Report
認知症を予防する新たな遠隔医療・医師-患者間プログラム『i-CAN』の開発と応用
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17K04484
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan Geriatric Hospital and Institute of Gerontology |
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Principal Investigator |
小久保 奈緒美 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (40392451)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉本 定伸 東京工業高等専門学校, 情報工学科, 教授 (00321406)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 認知症 / 遠隔医療 / 高齢者 / 認知行動療法 / 服薬支援 / 非接触バイタルセンシング / アプリケーション / ユーザーエクスペリエンス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、認知症を予防する新たな遠隔医療・医師―患者間プログラム『Information technology assissted - Cognitive Assessment & Neurobehavoral enhancement program for Dementia: i-CAN』の開発と応用である（Kokubo et al. 2018）。『i-CAN』はモバイルデバイスを用いて従来個別に行われていた認知症予防非薬物療法を統合して当事者主体の認知機能トレーニングと生活習慣改善を促し、ICTを活用して医師ー患者間コミュニケーションを支援する。
令和元年度の研究では、前年度まで開発を進めてきたi-CANアプリケーションについて、当事者（認知症のある人とその家族など）用と認知症医療従事者用に分類して独立させ、各目的に応じて機能を選択・集中化を図り、操作の簡便化などを含めユーザー体験の向上をねらった。特に、データの保存とフォードバック方法はユーザーの区別により大きく異なる特性を持たせ、当事者用アプリケーションでは正確さに加えて解り易さや楽しさ、操作の簡単さを重視し、即時フィードバックと経時的変化の視覚化を図った。一方、医療従事者用アプリケーションではデータの正確性に加え、蓄積したデータの詳細な分析と探索を可能にするため、デジタルデータの保存と統計処理、フィードバック機能を実装している。
これにより、i-CANアプリケーションに実装した認知症スクリーニング検査では、従来の検査で捉えることが難しかったパーキンソン病患者の主観的認知機能低下を定量的に評価することができた。これは、認知症発症リスクが高い人や認知機能低下に不安を感じる人を早期に発見し、より適切な時期に支援が開始できる可能性を示唆するものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、プロジェクト全体のコンセプトを引き継ぎ、ユーザー・エクスペリエンス（ユーザー体験）をアプリケーション開発に反映し、高齢者の特性を生かした認知症予防プログラムの開発を行った。現在までの進捗状況は概ね以下の通りである。（１）アプリケーションの機能選択と集中：i-CANアプリケーションは①医療従事者用と②当事者（患者・家族）用に分類してさらに機能を選択、各使用目的に応じてより一層の集中化を図った。これにより、アプリケーションの操作が簡素化しユーザーの負担軽減に繋げることをねらいとした。（２）使用感調査と開発へのフィードバック：中間ユーザー（認知症のある人を支援する専門職）を対象とした聞き取りから、当事者向けアプリケーションでは認知機能トレーニングの結果が解り易く呈示されユーザーのモチベーションを維持する仕組みが課題であった。そのため、認知機能トレーニングの結果と履歴が数値やグラフで視覚的にフィードバックする仕組みを実装した。（３）高齢者の特性を活かした認知行動療法プログラムの開発：高齢者の不安とうつには壮年期までとは異なる特性があり、世代共通の社会文化的背景や心身の機能に合わせた支援の実践が推奨されている(K. Laidlaw, 2015)。そこで、文献調査から高齢者向けのアセスメントやプログラムを試案・作成した。今後は、i-CANポータルサイトを通じて実施可能性を検討する予定である。（４）プロジェクト・マネージメント：研究開発の過程において生じる出来事は実に様々であった。今年度は特に、COVID-19感染拡大が世界的に大きな影響を及ぼし、研究計画も大幅な修正を要した。しかしながら、本研究課題の目的である医師ー患者間遠隔医療・ヘルスケアプログラム開発はまさに時代のニーズにも応えるものであり、新たな課題を分析し研究に反映することでさらなる発展も期待できるものとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、新型コロナ感染症（COVID-19）拡大に伴い研究計画の大幅な修正を行った。例えば、i-CANアプリケーション使用感調査とi-CAN認知症予防プログラムの実施可能性の検討については、東京都健康長寿医療センター病院や地域のコミュニティ・カフェを利用する高齢者と高齢者予備軍を対象に対面での実施を予定していた。しかし、COVID-19感染拡大防止の観点から可能な限り研究対象者と研究実施者の接触を減らす必要があったため、病院内或いは高齢者が集まる地域コミュニティでの調査は延期措置をとった。そのため、今後はi-CANポータルサイトを新たに作成し、高齢者予備軍と高齢者の健康・医療・保健分野におけるICT活用の実態調査を踏まえ、遠隔での実施可能性検討を行い深度ある開発の継続と発展を図る。本研究の成果は、今後予想される遠隔医療の普及に貢献すべく、タイムリーに学術誌や学会等で発表する予定である。
昨年度の研究から、i-CANアプリケーションによるアセスメントは従来の認知症スクリーニング検査で捉えることが難しかった主観的認知機能低下が定量的に評価できることが示唆された。このことは、認知症発症リスクが高い症例の早期発見と早期支援に繋がることを示唆している。同時に、COVID-19の社会的影響は大きく、今後も遠隔診療・ヘルスケアのニーズは患者、医療従事者ともに持続的に高まりさらに多様化することが予測されるため、それらのニーズを適切に抽出して反映することを課題としたい。
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| Causes of Carryover |
当該研究の研究代表者を含む複数の研究者の異動に伴い研究計画変更の必要が生じたこと、新型コロナ感染症拡大に伴い、病院内での研究は延期せざるを得なかったこと、研究実施体制のなかでも他施設間の人の移動を制限する必要が生じたこと、認知症施策視察のための海外渡航を中止せざるを得なかったこと等により予算執行計画変更と次年度使用額が生じた。次年度は新たな研究実施体制を再構築するとともに、パイロットスタディを遠隔で行う等、社会状況にも配慮した新たな研究計画に基づいて研究を推進し研究費を適切に運用する。
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