他者との学びの協働体としての大学教養教育システムのあり方の実践的・総合的研究

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K04565
• Research Institution: Osaka City University
• Principal Investigator: 飯吉 弘子 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 教授 (00398413)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 西垣 順子 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 准教授 (80345769) ; 平 知宏 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 特任講師 (80595687) ; 深野 政之 大阪府立大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (40552758)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 大学教養教育システム構築 / 学びの協働体 / カリキュラム開発 / 大学授業開発 / 学修支援 / 院生TA / 学士課程学生 / 大学教員

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、「学びの協働体」としての大学における教養教育システム構築に向けて、Ａ【実践的開発研究】を、3層の実践フィールド(①個別授業の開発研究／②個別授業と連携した学修支援システムの開発研究／③教養教育カリキュラム・プログラムの開発研究)において実施し、それらの実践のＢ【成果検証研究】を、「学びの協働体」の構成員である3者(④学士課程学生／⑤大学院生／⑥教員)それぞれに対して行う。このＢ【成果検証研究】は、1)意識調査(間接評価分析)、2)成績評価(直接評価)指標分析の形で進める（ただし、2)は④学士課程学生に対してのみ実施する）。
1年目の2018年度は、まずＡ・Ｂ全ての先行事例の整理・研究を始め、国内他大学事例の収集のために他大学訪問・ヒアリング調査や学会での事例収集等を行った。
加えて、Ａ実践的開発研究の①②の研究では、実践の工夫の検討や設計・準備を中心に行った。Ａ－①個別授業開発研究では、本研究メンバーが担当する学士・大学院課程の全学共通教育科目授業実践で、従来からの工夫や取組を継続して実践・検証しつつ、多様で自律的な他者との学び合いの有効な取り入れ方を検討し、次年度以降の教育実践・学修実践の更なる工夫を検討・設計した。Ａ－②個別授業と連携した学生支援システム開発研究では、研究代表者と研究分担者が来年度に2大学間で連携して同時サテライト開講の形で担当予定の授業について、両担当者と研究代表者の所属大学の学修支援推進室とで連携を行いながら、その取組をより効果的な形で実現するための、技術的支援のあり方を確認した。
Ｂ成果検証研究のためには、Ｂ―④学士課程学生の初年次学生や⑤院生TAへの調査設計(調査方針や時期の検討も含む)、授業実践での学生の学修の直接評価指標(成績)データの蓄積、およびＢ－⑥教員意識調査によるデータ取集などを行って、2年目以降の調査実施や分析に備えた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究実績の概要に記載したとおり、当初の初年度研究実施予定の通りに概ね順調に研究が進んでおり、先行研究や他大学の実践状況調査や、来年度から本格的に実施する調査・分析・実践研究開発のための準備を概ね滞りなく進めることができたため。

Strategy for Future Research Activity

2～3年目には、Ａ－①個別授業実践研究での更なる工夫や新しい取組設計と、Ａ－②授業連携型学修支援実践研究での事例収集や支援スキームの設計を、継続して進めるとともに、設計した工夫・取組・スキームにもとづき、それらA－①と②の実践トライアルも積極的に進める。それらの実践成果を踏まえつつ、大学全体のＡ－③教養教育カリキュラム・プログラムの設計開発や改善案の策定を行った上でその実践を進め、Ｂ成果検証結果も踏まえて更なる改善や試行錯誤を行う。Ｂ－④学士課程学生の１)意識調査(間接指標分析)については、1 年目に設計した初年次学生調査を2～3年目に実施・分析し、中高年次学生調査は3 ～4 年目に実施・分析を行う。Ｂ－④学士課程学生については、2 年目以降の個別授業実践研究成果を測る２)直接評価指標(成績評価)の収集・蓄積を随時行い、3～4 年目にデータ分析を行い、その結果をA－①個別授業実践研究にもフィードバックしつつ、更なる授業実践開発研究を進める。Ｂ－⑤大学院生の１)意識調査は、2 ～3 年目に設計・実施分析を行い、結果を4 年目のＡ実践研究に活かす。A－②の学修支援実践の中でのTA実践のあり方やTA自身の学びについても調査を行う。Ｂ－⑥１) 教員意識調査は、2 年目以降に、初年度に実施した調査から取組事例の状況や支援ニーズの分析を深めて、Ａ－②の実践研究に活かした上で、4 年目には、授業連携支援スキームへの協力教員対象の意識調査を実施して、A実践研究の成果・効果を検証するとともに、学びの協働体における教員自身の学びや気づき(含、FD にも通ずる能力資質の向上)も調査する。
4年目には、上述のＡＢの研究結果全体の⑦総合的研究・考察を行い、学びの協働体としての教養教育システム構築に関する具体的実践提案、学びの協働体における教育・学修の効果や可能性の提示を行うことを目指す。

Causes of Carryover

平成29年度は、他大学訪問調査や学会における事例収集のための旅費を一定額計上していたが、一部、近隣の大学への調査のため旅費がかからなかったり、他の経費による出張時に同時に本研究の事例収集等も行うことができたりしたため、予算に余裕が生じた。その余剰分は繰り越して、平成30年度での授業実践で得られる予定のデータ収集および保管のための消耗品（文具、電子記録媒体等）購入に使用する予定である。