2017 Fiscal Year Research-status Report
養護教諭の専門性向上を目指した養護実習スタンダードモデルの開発
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17K04574
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| Research Institution | Jumonji University |
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Principal Investigator |
齋藤 千景 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (50618163)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹鼻 ゆかり 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30296545)
鹿野 裕美 宮城大学, 看護学群(部), 准教授 (40510631)
三森 寧子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 助教 (70633395)
鎌塚 優子 静岡大学, 教育学部, 教授 (80616540)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 養護実習 / サポートガイド |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は養護教諭の専門性の向上を目指した養護実習のスタンダードモデルを開発することである。
筆者らの学生を対象にした調査では指導養護教諭との良好な関係は実習の満足度、実習目標の達成度には関連があることが示唆されている。一方、先行研究では指導養護教諭が指導上の困難さや負担感を感じ、指導者としてのスキルアップを望みながらも学ぶ手立てがないことが指摘されている。これらを背景に以下の３点を実施した。
①指導養護教諭が実習指導において活用できる「養護実習サポートガイド（試作）」の作成に取り組んだ。②指導養護教諭経験者３名を対象にインタビュー調査を実施した。指導養護教諭は学生に対する指導上の困難さや負担感、組織全体で学生を受け入れることの厳しさを感じていた。一方、学生を指導することで養護指導教諭が学びも得ていた。（日本健康相談活動学会学術集会 2018.3.徳島にて口頭発表）③ケースメソッド・ケース集「ケースメソッド教育に活かす学校用ケース・ブック」を作成した。養護教諭は様々に変化、複雑化する子供の課題に対応する力が求められる。養護実習においても対応力を身に付けさせることは重要事項となる。そこで、実習の事前事後指導において、さらに指導養護教諭の研修において使用できるケースメソッド・ケース集を作成した。ケース集は貧困、発達障害、いじめ、ＬＧＢＴ等の現代的な健康課題として注目される内容とし、意思決定がせまられるような事例とした。さらに教育目標や展開方法等のティーチングノートもつけ、養成機関が実習の事前・事後指導で使用しやすいようにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
①指導養護教諭が実習指導において活用できる「養護実習サポートガイド（試作）」を作成した。②指導養護教諭経験者３名を対象にインタビュー調査を実施した。（日本健康相談活動学会学術集会 2018.3.徳島にて口頭発表）③ケースメソッド・ケース集「ケースメソッド教育に活かす学校用ケース・ブック」を作成した。これらのことから、当初の予定通りに概ね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は養護実習スタンダードモデルを作成することである。養護実習スタンダードモデルは「実習マニュアル」と「指導養護教諭の指導手引きと指導者のための研修プログラム」からなる。
平成30年度は現在修正を行っている「養護実習サポートガイド」の完成を目指す。本年度中に「養護実習サポートガイド（試作）」について30名の指導養護教諭経験者からの評価を受け、修正し完成させる。完成した「養護実習サポートガイド」はリーフレットとして印刷し、養護実習受け入れ校へ配布する。昨年度実施した指導養護教諭経験者へのインタビュー調査を追加で実施する。そして、養護実習指導における養護指導教諭の学びに注目し分析をする。指導養護教諭自身の学びの要素を抽出し、それを活かす内容を取り入れた「指導養護教諭の指導手引きと指導者のための研修プログラム」を作成する。
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| Causes of Carryover |
養護実習サポートガイド及びケースメソッド・ケース集の校正のための人件費を計上していた。サポートガイドは試作であったため、研究分担者のみで作成した。さらにケース集の校正も研究分担者が分担して実施した。これらの為、次年度使用額が生じた。30年度については、サポートガイド完成のための校正やイラスト作成が必要となるため、人件費として使用する。
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