2017 Fiscal Year Research-status Report
カリキュラムと学校、学級及び家庭環境の影響を多面的に捉えるTIMSS理科の研究
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17K04599
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
萩原 康仁 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (30373187)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松原 憲治 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (10549372)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 教育学 / 教育評価 / 学力論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、国際的な学力調査であるTIMSSデータの二次分析によって、１．日本の理科の教育到達度や児童生徒の態度に学級や学校及び家庭の環境はどのような影響を与えているのか、及び、２．どのような理科の問題が解きにくいのか、について答えようとするものである。
本年度はまず、予備的な分析として、日本のTIMSS2015中学校のデータを用い、態度を測定する質問紙調査において、各項目内容によらず、端の回答カテゴリを選択しやすいか中程の回答カテゴリを選択しやすいかという回答傾向の生徒の個人差を仮定し、態度そのものの個人差からこの個人差を統計的に分離するモデルを多次元項目反応理論に基づいて構成した。そして、この回答傾向の個人差を分離したモデルにおける態度と教育到達度との関連の程度と、これを分離しなかったモデルにおける態度と教育到達度との関連の程度を比較した。その結果、この回答傾向の個人差を分離するモデルの適合度が相対的に高かった。一方で、この回答傾向の個人差を分離しないモデルでの態度と教育到達度との相関とこれを分離したモデルでの態度と教育到達度との相関では、後者の方がわずかに高かったがほとんど変わらないという結果が得られた。この結果について、学会発表を行った。
また、上述した１点目については、TIMSS2015の小学校第４学年理科到達度への学級規模の効果を、操作変数を用い、かつ、家庭の学習資源の多寡による部分母集団の分析によって検討し始めたところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実施計画におおむね則って研究課題を進めていると考えられるため。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究実施計画に基づき研究課題を進める予定である。
第二の課題であるどのような理科の問題が解きにくいのかについては、分析の実現可能性を考慮した上でその要因を探索する。
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| Causes of Carryover |
旅費の支出が当初計画よりも少なくなったため。
研究を進めるために必要な物品等に支出する計画である。
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