2017 Fiscal Year Research-status Report
Constructing Ontology-Map for Visualization of Various Activities by Japanese Universities
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17K04677
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
森 雅生 東京工業大学, 広報・社会連携本部, 教授 (20284549)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高田 英一 神戸大学, 評価室, 准教授 (60336039)
大石 哲也 東京工業大学, 広報・社会連携本部, 特任准教授 (30552236)
小柏 香穂理 宇都宮大学, 学内共同利用施設等, 特任助教 (60379922)
白鳥 成彦 嘉悦大学, 経営経済学部, 講師 (70552694)
田尻 慎太郎 横浜商科大学, 商学部, 准教授 (90410167)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | オントロジー / ＩＲ / ＣＲＩＳ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
この課題では、次の3点について研究を行う。以下、情報の形態調査とは、メタ情報とそこに現れる各属性の役割、他の情報との連携の仕組みについて調査することを言う。(a)欧州の教育情報の形態調査：欧州EUNIS（教育情報に関する協会）の会議に参加し、教育情報のマネジメントやデータ互換性などの調査を行う。(b)国内の大学情報の形態調査：国内の大学情報の形態調査を行う。特に学校基本調査、認証評価報告書、研究者総覧DBなどの情報の形態調査を行う。(c)教育情報のみのオントロジーの構築： 上述の国内調査を踏まえて、試験的に教育分野のオントロジーを構築する。完成形への課題や改善点などを検討する。本年度は、それぞれ以下のような実績を得た。
(a)今年度は欧州における教育情報及び研究情報のマネジメントに焦点を当て、EUNIS（教育情報に関する協会）の会議への参加し、欧州における高等教育情報に関する標準化の取り組みについて調査した。また、euroCRIS（研究情報に関する協会）が主催するCERIF（欧州研究情報データフォーマット）の研修会に参加し、CERIFのオントロジーについて調査した。(b)国内における高等教育機関別認証評価の基準の比較と、評価項目の対応の調査を行った。(c)研究分野オントロジーは上述のCERIFを参考にし、情報教育分野オントロジーの枠組みについて検討を行い構築に着手した。
成果は、東南アジアのIR協会（SEAAIR）の年会や、大学情報・機関調査研究会の研究集会（MJIR）にて会議発表を行い、雑誌「情報の技術と科学」では招待論文として、この研究の意義や期待される成果について報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上述の(a)~(c)まで3つの計画のうち、(a)に関する調査が当初の計画より多く進んだが、(c)についてのオントロジー構築の計画に少しの遅れが出た。しかし、30年度の(a)の計画の実行（研究情報に関する調査）を先取りしており、全体の進捗としては順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は次のような計画を進めていく。
(a)欧州の研究情報の形態調査：欧州CRIS（研究情報に関する協会）の会議に参加し、研究情報のマネジメントやデータ互換性などの調査を行う。前年度は、データ標準CERIFに関する調査を行ったが、今年は、それを活用したデータの互換性の具体的な実装について大学や研究機関の事例報告やインタビューを通じて調査する。
(b)研究情報のオントロジー構築：欧州における研究情報標準CERIFは、構築されたオントロジーに基づいて定義されている。本研究では、CERIFを先行研究の成果として参考にしつつ、日本向けの研究情報のオントロジーを構築する。
(c)教育・研究活動のオントロジーを併合しマップにより可視化：前年に構築した教育情報のオントロジーと、本年度構築する研究情報オントロジーとを併合し、可視化を実現するマップ構成の研究を行う。
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| Causes of Carryover |
2名の分担者による未執行の助成金については、（1）一人は年度末に異動をしたため、少額の未執行が発生した。また、（2）もう一人は、成果発表を予定していた本事業と関連する学会イベント（集会や年会）が旅費を必要としないところで開催されたためである。本年度は、（1）異動先に移管して本年度の分担金と合わせて適正に執行する。また、（2）本年度と合わせた分担金を適正に執行できるような成果発表を予定している。
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