2020 Fiscal Year Research-status Report
教科の固有性と共通性を視点とする社会系教育の学力形成に関する理論的・実践的研究
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17K04787
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
山田 秀和 岡山大学, 教育学研究科, 准教授 (50400122)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 教育学 / 教科教育 / 社会科 / 教科の固有性と共通性 / 学力形成 / カリキュラム・授業 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，教科の固有性と共通性を視点にして，社会系教育の学力形成論を理論的・実践的に究明することにある。四年目となる本年度は，教育現場での実践に資する提案を行うことを主なねらいにした。そこで，昨年度までの成果を踏まえ，社会系教育の学力形成に関する実践的考察に焦点化し，以下のように研究を深化させた。
第一に，「社会的な見方・考え方」を働かせる学習について，学力形成の観点から再度総合的に検討を行った。特に，中等社会系教科において，分野・科目固有の「見方・考え方」を基盤にしつつ，その分野・科目をこえた「見方・考え方」を総合的に働かせる学習の意義を，地歴公の教育内容を事例に確認した。そうした学習が，社会認識の質的・量的な成長や主体的・批判的な思考態度の育成を促しうることを考察した。
第二に，社会系教育の学力形成を下支えする教科横断的な取り組みの重要性について考察した。教科の固有性を重視して学習を展開するためにも，授業の中で学び方についての省察を促すなどの教科をこえた共通の取り組みが重要であることを，小学校社会科の事例をもとに検討した。
第三に，社会系教育の学力形成を促す教師の姿勢について考察した。個々の教師が教育のねらいを吟味し，カリキュラムや授業を調節していくことは大切であるが，その際にも必要に応じて領域や分野・科目の横断を意識することが重要であることを確認した。そうした教師の主体的なカリキュラム・デザインが，子どもの主体性を育むための鍵となると考えた。
以上のように，本年度は，教育現場での実践を視野に入れ，主として学力形成を促す要件に焦点を当てて考察を深めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は，社会系教育の学力形成に関する実践的考察を重点的に行うことを予定していた。そのために，学習指導要領に基づく社会系教育の実践のあり方を分析するとともに，教科の学びを支える学校全体での教科横断的な取り組みや，教師のカリキュラム・デザインに焦点を当てて考察をすることができた。授業を構想する上で基礎となる視点を整理することができた。
しかし，独自に授業モデルの開発を行い，教育現場の協力を得て実践・省察するという当初の到達点までは至っていない。新型コロナウイルスの感染拡大によって教育現場による実践的な研究が難しいことも一つの要因である。また，授業レベルの考察は前年度までの成果をもとに深めることができたが，カリキュラムレベルの考察は深まっていない。これらの点を補完し，成果をまとめるために，研究期間の一年延長を申請した。
以上の理由より，「やや遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
第一は，これまでの研究成果を踏まえて，教科の固有性を重視した授業と共通性を重視した授業のモデルを開発し，その学力形成上の有効性を検討することである。本来であれば教育現場の協力を得て実践を行い，それを通して省察を試みるべきであるが，コロナ禍にある現状では困難が予想される。したがって，附属学校等の教員に協力を仰ぎ，開発した授業モデルについて議論を行い，学力形成の観点から意義と課題を明確にすることにまずは注力したい。
第二は，学力形成に関する理論的考察を充実させることである。特に，カリキュラムレベルの考察に焦点を当て，文献研究を主軸にして理論を精緻化したい。
第三は，研究成果を整理し，総括を行うことである。認識やスキル，態度等について，これまで断片的に分析を行ってきた成果を総合し，体系化したい。
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| Causes of Carryover |
国内および海外の調査を行うために前年度から繰り越していた助成金を，新型コロナウイルス感染拡大のため，本年度も使用することができなかった。そのため，次年度使用額が生じた。
研究期間を延長し，可能な方法で調査を進めることを継続するが，次年度においても困難な状況が予想される。そこで，国内外の最新の理論書や実践に関する書籍・論文等を広く収集し，文献研究を充実させることによって本研究の成果を精緻なものにしたい。あわせて，可能であれば先進的な取り組みについての調査を実施し，研究の意義を高めることをめざす。以上の取り組みを通して研究をまとめるために，助成金を使用する予定である。
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