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2020 Fiscal Year Annual Research Report

Development and Evaluation of Teaching Materials Including Information and Communication Technology (ICT) for Housing Studies in Junior High School Home Economics

Research Project

Project/Area Number 17K04859
Research InstitutionShiga University

Principal Investigator

田中 宏子  滋賀大学, 教育学部, 教授 (00324559)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 榎本 ヒカル  相模女子大学, 栄養科学部, 教授 (00423517)
亀崎 美苗  埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00531336)
正岡 さち  島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30194161)
Project Period (FY) 2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords中学校 / 家庭科 / 住生活 / 教材作成 / 住空間の構想
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、中学生がより実践的に家庭科住生活構想が体現できるような教材を開発し、教師用指導書と授業キットを含む教材の作成を目的とする。また、今後の学習指導要領における住生活学習の参考指針やカリキュラムの作成に寄与することをねらいとする。
2017年度に実施した公立中学校家庭科担当教員を対象とした「中学校家庭科住生活学習におけるICT活用の現状に関する調査」の結果、求められる教材として最も多く挙げられたのは、パソコン上で間取り構成を行い、家具配置やインテリアの変更が可能で立体的に示せるものであった。次いで、地震時の揺れや家具の転倒などシミュレーションできるソフトであった。そこで昨年度は、中学校学習指導要領家庭分野の住生活の内容「住居の機能と住まい方」と「自然災害に備えた住空間の整え方」の両方で使用する住空間の構想のための教材としてICT教材も含め12種類を作成した。それらの教材を教育学部の学生53名に27項目6段階で評価させ、より高い評価を得ることができる教材の傾向をみいだした。しかし、教材作成時に室内の色彩や照明をどうするかという課題が残った。また、ICT活用として将来的に3DCADソフトやVRなどを用いて住生活構想を行うことになった際にも、必ずその課題に直面すると思われる。そこで、本年度は教材として適した住空間の色彩や照明についての検討を行った。
また、研究開始時は現場での授業実践を計画していたが、新型コロナウィルス感染防止のため授業実践は行っていない。そこで、小学校家庭科住生活学習についての検討を行った。本年度は、戦後継続して学習指導要領に掲載されている「整理・整頓」学習の変遷を整理した。その結果「整理・整頓」の内容が時代とともにかなり変わってきていることが明らかとなり、現代の住生活に求められる「整理・整頓」学習の内容の再検討を試みた。

  • Research Products

    (3 results)

All 2020

All Journal Article (2 results) (of which Open Access: 2 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] 小学校家庭科「音と生活とのかかわり」学習における指導と教材作成2020

    • Author(s)
      田中宏子,目悠太,竹吉昭人,正岡さち,亀﨑美苗,榎本ヒカル
    • Journal Title

      島根大学教育臨床総合研究

      Volume: 19 Pages: 73 ~ 87

    • Open Access
  • [Journal Article] 中学校家庭科における学習内容の連係および連携の実態2020

    • Author(s)
      亀﨑美苗,正岡さち,田中宏子
    • Journal Title

      埼玉大学紀要

      Volume: 69巻 2号 Pages: 199 ~ 210

    • Open Access
  • [Presentation] 小・中・高等学校家庭科における住生活領域の学習状況に関するインターネット調査2020

    • Author(s)
      榎本ヒカル、田中宏子、正岡さち、赤木美苗
    • Organizer
      日本建築学会大会

URL: 

Published: 2021-12-27  

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