2020 Fiscal Year Research-status Report
studies on the support for elementary school teachers to develop lessons enhacing pupils' literacy of disaster prevention and on its international expansion
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17K04902
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| Research Institution | Hijiyama University |
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Principal Investigator |
林 武広 比治山大学, 現代文化学部, 教授 (50116646)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土井 徹 富山大学, 学術研究部教育学系, 准教授 (60782125)
磯崎 哲夫 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (90243534)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 流水の働き / モデル実験 / 小学校理科 / 土石流 / 津波 / 災害発生メカニズム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和２年度後半から学校対象の活動が遠隔方式での対応が可能となったことで12月から令和3月の期間に流水モデル装置による流水に関わる災害（土石流，津波，洪水）の再現実験を取り入れた連携授業を小学校5校（児童計260名），中学校1校(生徒107名）で遠隔会議システム(zoom）を用いて実施した。実施各校の児童・生徒対からのコメントの分析を行い，昨年度まで行っていた対面式との内容理解における比較検討を実行中である。結果は令和３年度に学会等で報告する予定である。
また，このような「遠隔方式」の効果や課題の検討に資するため，本課題の主担者，林が所属する大学の演習で複数の小学校のリアルタイム授業参観を行い，参観した学生の反応の解析から，直接参観には及ばないが臨場感がある反面，通信速度や撮影アングル等の課題があったことが見いだされた。これらの結果は比治山大学・比治山大学短期大学部教育課程研究第7巻(林・酒井，令和３年3月, 81-88)に論文発表した。
さらに令和元年度後半に実施した小学校での土砂災害に関する連携授業を受けた児童334名対象に行った自由記述よる質問紙回答の詳細な分析を実施した。その結果，上記の流水モデル装置による通常の流水の作用と土石流・津波の再現実験を観察し，両方の共通点や相違点の比較は災害発生の仕組みについての具体的な理解及びそれらの災害被害の予測に有益であることが明らかとなった。これらの結果は分担者2名とも共著で令和3年年5月初旬に日本地学教育学会誌「地学教育」防災教育特集号に投稿した（受付済，査読中）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
元年度に発生したコロナ感染対応のため、研究期間延長が認められたが，元年度予定の海外渡航調査は延長期間内の令和2年度でも実施不可能であった。また国内の学校に出向いての調査も同様の理由で十分とは言えないまでの，リアルタイム及びオンデマンド方式等による代替方式で防災学習の指導は半ば実行できた。但し研究のまとめとして達成不十分な項目もあるため，さらに令和3年までの延長が承認された。これらの以外の計画，例えば研究発表等はほぼ予定通り達成できている。
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| Strategy for Future Research Activity |
1年間延長の今年度においても海外対象の渡航調査・研究は困難と考えられるので，なるべく早い時期に遠隔方式を取り入れて海外の児童・生徒・学生・教員に対する防災指導を実施する予定であり，連携する予定の海外の研究者と調整を実施中である。
遠隔方式による防災指導としては，土砂災害に焦点を当てて，主担者が開発した流水モデル装置による土石流，津波，洪水の実験と実際に起こったこれらの災害動画，現地の災害写真などの視聴と解説を双方向リアルタイムで行う。
指導への参加者（出席者）には事前事後アンケートを実施し，防災リテラシーの変化を解明する。また，2019年にインドネシア，バンジャラヌガラ県で実施した教員対象の防災セミナーの成果（現在，海外誌への投稿準備中）と上記，遠隔方式での成果の相違も検討していく。これらの結果についても学会等で発表する予定である。
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| Causes of Carryover |
本来の計画はインドネシア、フィリピンへの渡航調査のための費用としていたが，日本および当該国のコロナ感染防止の対応のため，年度内には実施できなかった。従って再延長の本年度内にこれらの国への渡航調査を計画しているが，国レベルの状況に沿って対応せざるを得ない状況である。
渡航調査が困難な場合には，遠隔方式による当該国の教師へのインタビューやセミナー実施のための機材や消耗品の費用，インタビューやアンケートの翻訳等の謝金に充てたいと考えている。
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Research Products
(2 results)
