2020 Fiscal Year Annual Research Report
Development of curriculum on the instruction of the information morals for person with intellectual disabilities based on the developmental assessments.
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17K04909
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
爲川 雄二 帝京大学, 大学院教職研究科, 講師 (30351969)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 知的障害 / 発達障害 / 特別支援教育 / 情報モラル / 携帯情報端末 / アセスメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、知的障害児者における情報モラルの習得状況を、発達・心理・社会適応等の各種アセスメント情報と定量的に比較・検証して、知的障害児者の情報モラル習得支援に既有のアセスメント情報が指標となり得るか、その活用可能性を検証した。
1年目（平成29年度）は予備調査を実施した。知的障害特別支援学校の中学部と高等部における情報教育ならびに情報モラル教育の概況について、質問紙調査の結果と6年前の先行研究の結果との比較で検討した。生徒の携帯情報端末所有率は、高等部単独校を除き、6年間で大きな変化がみられなかった。情報モラルに関する指導は、授業、生活指導、問題発生時（または問題発生が危惧される時）のいずれの場面でも6年前に比べ、より多く実施されるようになった。2年目（平成30年度）は予備調査の結果を基に、特別支援学校の中学部と高等部に在籍する知的障害生徒を対象に、情報モラル習得の実態等を個別調査した。回答内容を3年目（平成31年度）に分析した結果、高等部以降でスマートフォンの所有率が急増し、ネットトラブル経験率も高等部からの増加が顕著であった。発達アセスメントの結果とネットトラブル経験との関係は、社会生活年齢（SA）が10歳以上の生徒におけるネットトラブル経験率がSA10歳未満の生徒に比べ2倍以上であった。この傾向は、健常児におけるネットトラブルの年齢傾向に近似した。分析の結果から、既有のアセスメント情報と情報モラル習得との関連について、僅かではあるが明らかにできた。また、情報モラル習得にはICT機器との接触頻度も要因として考えられた。これらの研究成果は報告書としてまとめ、ネット上で公開した。4年目（令和元年度）は新型コロナウイルス感染拡大により学会・研究会等がオンライン化され、今後の「新しい生活様式」に対応した研究活動に向けて、リモート会合のための機材を整備した。
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