2018 Fiscal Year Research-status Report
国語学習困難のリスク回避要因に考慮した一斉支援の開発に関する研究
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17K04923
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
小池 敏英 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (50192571)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 学習障害 / 漢字書字学習 / 発達障害 / 特別支援教育 / 通常学級 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度には、漢字の読み書きの基準値と平仮名読みの基準値に基づいて、読み書き障害を総合的に評価する診断方法を開発した。
平成30年度には、一斉指導型の国語学習教材の開発に取り組んだ。その中で、漢字書字学習の定着を確保する学習支援の手続きの開発が必要であることがわかった。近年、想起の手続き（リマインド）により言語記憶の再固定化が人で生じることが報告された。そこで、平成30年度には、書字の言語手がかりの学習の2週間後に、リマインドと再学習を4回行う学習条件の有効性について、あわせて検討することにした。言語手がかりは、漢字の組み立てを説明する短文であった。対象は、定型発達児238名、LD児13名とした。書字の言語手がかりを学習しリマインド再学習する条件(A条件)、言語手がかりのみ学習する条件(B条件)、反復書字により学習する条件(C条件)を検討した。A条件で学習した場合には、学習後4週テストで、B・C条件と比べて、LD児の正書字の標準得点が有意に多かった。A条件とC条件の学習後の忘却を生存率分析により検討した結果、A条件とC条件の生存率曲線には有意な差を認めた。これよりA条件は、書字手がかりの言語記憶の再固定化を効率的にもたらし、書字の保持を促進させる効果的な手続きであることが確認できた。
またリマインド再学習効果・明瞭群では，言語想起の正回答が第２回から明瞭に増加し，無回答の回数が第３回リマインド課題から明瞭に減少したことから，LD児においても，学習後のリマインドと正答提示により，未忘却の記憶内容と提示された言語情報の再固定化が効率的に生じたことを指摘できる。
令和元年度には、リマインド再学習手続きを組み込んだ一斉指導型の国語学習教材の開発とその効果の検討を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
従来の一斉指導型の国語学習教材の開発では、学習直後の習得評価に基づいており、1か月後の保持定着を考慮した検討は行っていない。本年度の研究では、保持・定着に効果的な学習手続きを明らかにし、学術雑誌に発表することができた。この成果を基にすることによって、国語学習教材の開発に取り組むことができる状況になったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度の研究では、保持・定着に効果的な学習手続きを明らかにし、学術雑誌に発表した。この成果を基にすることによって、国語学習教材の開発に取り組むことができる状況になった。今後、リマインド再学習の手続きを組み込んだ国語学習教材を開発し、そのような手続きを組み込んでいない国語学習教材との効果の相違について検討を行う。
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Research Products
(10 results)
