2018 Fiscal Year Research-status Report
認知特性の偏りを包括した学童期英語指導の体系化に関する研究
| Project/Area Number |
17K04926
|
|---|
| Research Institution | Niigata University |
|---|
Principal Investigator |
入山 満恵子 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (40389953)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡田 祥平 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (20452401)
加藤 茂夫 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (70347368)
有川 宏幸 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (80444181)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 高学年の英語指導 / 統合的フォニックス / ジョリーフォニックス / 日本語・英語課題 / 音への認識 / 縦断調査 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き、公立小学校の5，6年生対象に調査を進めた(5年110名、6年111名)。英語の音と文字を結び付ける指導法統合的フォニックスの教材のひとつ、「ジョリーフォニックス」が開始される前に日本語、英語の課題を実施し、それぞれの相関を確認したところ、日本語課題は全て5，6年の間で成績差がなく、英語課題内では1課題を除き有意差がみられた。また各項目間では5年時に相関がなかったいくつかの日本語・英語課題のペアで6年時に相関が生じていることが示された。英語課題で生じた学年間差は、1年間、6年生がすでにジョリーの指導を受けていたことによる成績向上が原因と考えられる。また、5年でみられなかった日本語、英語課題間での相関が6年時でみられたことから、指導経過に伴い、習得可能な子どもたちには語の音認識、操作効率や書字能力への指導効果がみられる一方で、一部の子どもたちには効果に直結していない可能性が示された。
したがって、この「伸びにくい子どもたち」の背景を引き続き探るとともに、今後の指導に生かしていくことが重要である。また、1年指導が経過した2018年の年度末にも同様の課題を実施しており、現在分析中である。指導前に比し、何がどのように変容したのか、引き続き縦断調査とデータ分析を進める予定である。
なお、調査で成績不振とされた児については、学級担任に結果をフィードバックして情報共有を行い、通常の指導のなかでも注意深く観察し、必要であれば更なる掘り下げ検査に繋げることとした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
対象地域の担当者の尽力により、調査は概ね順調である。しかし、開始当初予期していなかった、「中学年(3，4年生)からもジョリーフォニックスを導入する」という事態になり、調査内容の一部見直しを検討中である（中学年からの実態も調査できるよう再調整)。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2018年度の調査結果（指導前後）の分析を進めるとともに、2019年度は引き続き、今まで調査対象であった5，6年生に指導効果検証のための課題を実施する。また、当該地域では、2019年度より3，4年生にも「ジョリーフォニックス」を導入することが決定した。このため、当初「高学年を対象」とすることを想定していた調査内容を一部見直し、3年生からも同様に課題を実施し、その指導効果を確認できないか調整中である。英語の音への認識は「早期であればより効果的」との指摘も多いため、学童期のどの段階から、どのような指導によって効果が出せるのか、との点を検証することは本研究においても重要な研究課題である。加えて、当初の予定にあった「日本語での読み書きが困難な子どもたちへの効果」についても、引き続き検証を続ける（必要に応じて個別の掘り下げ検査を実施し、日常的な指導に生かす）。
|
| Causes of Carryover |
英国在住の研究協力者の旅費等を予定していたが、日程調整がうまくいかず、結局Skypeなどでの調整となり、持ち越すこととなった。今年度については、研究計画の変更の見込もあるため（当初予定していなかった対象の幅が広がる可能性）、データ収集・入力等にかかるの費用負担の増加が見込まれ、そこに充てる予定である。
|
