2019 Fiscal Year Research-status Report
聞き取り困難を抱える発達障害者に対する支援ガイドラインの構築
| Project/Area Number |
17K04946
|
|---|
| Research Institution | International University of Health and Welfare |
|---|
Principal Investigator |
小渕 千絵 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30348099)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 優子 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (40594411)
芦谷 道子 滋賀大学, 教育学部, 教授 (70452232)
大金 さや香 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (40595740)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 聴覚情報処理障害 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、１）複数の支援方法の実施と分析、2）聞き取り困難症状の程度を把握するための質問紙の開発、3）成果報告（学会発表、英文誌への投稿、総説の執筆、講演活動など）の3つを主として行った。
1）においては発達障害の診断基準にあてはまる成人例、診断基準にあてはまらない成人例に対して、①補聴機器を利用した場合の効果（適合事例、及び不適合事例の分析）、②聴覚トレーニングの実施による聴取能改善の効果、③環境調整や心理カウンセリング併用の効果、について各対象者の結果を検討した。この結果、③については一定の効果があるといえるが、①、②については個人差が大きく、効果を示すには更にデータが必要であると考えられた。
2）については、1）を進めるにあたり、成人例の場合には検査室で行う聴覚検査ではわずかな異常しか検出できず、1）の効果を聴覚検査だけで見極めるのは困難であると考え、新たにAPD症状を見極めるための質問紙の利用が必須と考えられた。このため、海外の質問紙を参考に作成し、APD症状のある成人例と症状を全く持たない成人例で比較し、カットオフ値の設定が可能であった。
3）については、国内学会での発表、英文誌へ投稿した上で採択され、かつ医療や教育関係者、当事者などに成果を還元できるよう講演活動を行った。また、国際的活動として、researchgateを通して海外の研究者から、2）の質問紙を利用しての共同研究の依頼を受け、今後あわせて進める予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は、１）複数の支援方法の実施と分析、2）聞き取り困難症状の程度を把握するための質問紙の開発、3）成果報告（学会発表、英文誌への投稿、総説の執筆、講演活動など）を行うことができた。特に、国際学会での発表、英文誌の投稿ができたこと、国際的な共同研究開始の機会を得たことは大きな成果といえる。しかしながら、世の中に還元すべき最終的な支援ガイドラインの作成には至らなかった。理由として、昨年度より医療体制に変更が生じていたことから、思うように対象者を選別することができず、効果測定のためにはもう少しデータ収集が必要と考えられた。かつ1月以降はコロナ感染症拡大の影響を受けて、分担研究者間での打ち合わせが中止となりメールなどでは協議が困難な点が多かったことがさらに研究期間延長に至った。今回、研究期間延長の機会を得たため、最終的な報告書に向けて更に精力的に研究活動を進める予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、1）複数の支援方法の効果測定に関するデータ収集の継続とまとめ、2）支援ガイドラインにまとめるための分担者間での協議と作成、3）成果報告（国内学会での発表（今年度は情勢を考えて国際学会の参加は中止）、投稿論文作成と投稿）を予定している。研究最終年度として、集大成を作り、次の科研費での研究内容と合わせて、社会に成果を還元できるように進めていく予定である。
|
| Causes of Carryover |
分担研究者間での研究打ち合わせができなかったこと、医療体制の変更により研究対象者の選別が予定通りに進まなかったことから、補聴機器の貸出台数が少なく、買い足しが必要なかったこと、また最終的な報告のための成果報告費用に残額が生じたことなどが理由としてあげられる。
|
Research Products
(15 results)
