2020 Fiscal Year Research-status Report
Observational Studies of Atmospheric Components of Protoplanets and Origin of Planet Atmosphere
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17K05399
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| Research Institution | Niigata Institute of Technology |
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Principal Investigator |
秋山 永治 新潟工科大学, 工学部, 講師 (30647623)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 電波天文学 / 惑星形成・進化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
国際競争が激しいアルマ望遠鏡の観測時間を獲得し、本研究の足がかりとなる4件の観測を実施した。うち1件については、観測所の都合により我々が要求した観測の25%の達成度で終了した。他については、遅れながらも観測所から観測データが部分的に届けられ、2019年度の前半にすべてのデータ解析が完了した。これらの観測結果および本観測結果を基にした理論論文がアストロノミカル・ジャーナル誌に2件、アストロフィジカル・ジャーナル誌に2件、アストロノミー・アンド・アストロフィジックス誌に1件、日本惑星科学会誌「遊・星・人」に1件の計6件にまとめられ出版された。うち1件はアストロノミー・アンド・アストロフィジックス誌のハイライト論文に選出された。
本研究では成果発表が計画されていたが2019年の台風19号および新型コロナウィルスの影響で国内外の会議が中止となったことを受け2020年度に実施する計画に変更した。しかし、研究環境は改善されているものの新型コロナウィルスの影響で十分な成果発表の機会が得られなかったため、2021年度まで補助事業期間の再延長が承認された。新型コロナウィルスの影響が落ち着き国際会議や講演会等が例年通り再開されれば、当初の目標を十分に達成できると期待される。しかし、今後の新型コロナウィルスの状況が依然として不透明であり、オンライン形式が主流となってきた現状を踏まえると、旅費が不要になることが考えられる。その場合は速やかに残額を返納する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究をまとめた論文の出版作業は2019年度の時点で完了しているため目的は達成されていると判断しているが、新型コロナウィルスの影響で進展がなく残された成果発表が未達成であるため昨年度と同様に「やや遅れている」と評価した。2019年度が最終年度であった本研究において補助事業期間延長承認申請を行い2021年度まで再延長が承認されたので、当初の予定通り成果発表を行っていく予定である。すでに成果はまとまっているため、新型コロナウィルスの影響が落ち着き国際会議や講演会等が例年通り再開されれば、2021年度内に当初の目標を十分に達成できると考える。しかしながら、今後の新型コロナウィルスの状況が依然として不透明であり、オンライン形式が主流となってきた現状を踏まえると、物理的な移動が不要となる可能性が考えられる。その場合は速やかに旅費分を返納する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年の台風19号および新型コロナウィルスの影響で実施できなかった国際会議等での成果発表において、2021年度に実施すべく補助事業期間延長承認申請を行い再承認された。よって、当初の目標を達成すべく計画通り成果発表を進めていく。本研究で得られた結果はすでにまとまっており論文出版されているので、新型コロナウィルスの影響が落ち着き国際会議や講演会等が例年通り再開すれば成果発表が可能であり、比較的容易に達成できるものと期待される。
また、新型コロナウィルスで閉所していた観測所の再開報告があり、本研究結果を基にした新規の観測提案を提出することができた。観測が実現されればこれまで強い主張ができなかった水輝線の検出が期待されるので、惑星形成にとって本質的に重要なスノーラインの観測的裏付けと、水の起源について観測的制限を目指していく。
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| Causes of Carryover |
2020年度に国内外の会議等で成果を発表する予定であったが、新型コロナウィルスの世界的蔓延および自治体からの移動自粛要請が重なり、昨年度に続いて国際会議の参加を断念した。そのため、旅費として準備していた予算が残る状況になった。2019年度が本研究の最終年度であったが補助事業期間延長承認申請を行い2021年度まで再延長が承認されたので、新型コロナウィルスの影響が落ち着いた際には、当初の予定通りに会議等で発表するための旅費として使用する予定である。しかしオンライン形式の会議が主流になってきた現状を踏まえると、物理的な移動の必要性が生じないことも考えられる。その場合は予算分を返納する予定である。
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