2018 Fiscal Year Research-status Report
泥炭ウイグルマッチング法を用いた第四紀テフラの高精度年代決定
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17K05676
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
宮入 陽介 東京大学, 大気海洋研究所, 特任研究員 (30451800)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 玲介 皇學館大学, 教育開発センター, 准教授 (30409437)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 放射性炭素年代測定 / 加速器質量分析 / テフラ / 火山噴火 / 樽前火山 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、昨年に引き続き、泥炭ウイグルマッチング法の年代決定精度を確認するために、年代既知のテフラを含有する泥炭地での分析を行った。
昨年度の段階で選定した噴火年代が明らかなテフラを含む調査地である北海道北部の猿払村の猿払川流域の湿原の試料をその検討に用いた。試料は2015年11月に、北海道大学の研究グーループが過去に機械式ボーリングの掘削調査も行った際の残試料の内、保存状態の良い柱上試料（試料名：HU-SRN-1）である。この試料は事前に行った予備的な放射性炭素年代測定やその他の分析結果から連続的なサンプリングに成功していることを昨年度（平成29年度）の段階で確認できている分析に適した試料である。同地域には噴火年代が史料によって明らかな樽前火山起源の火山灰「樽前-a（Ta-a）テフラ」（1739(元文4)年8月18日～30日噴火）の堆積物が堆積しており、今回、同テフラ含む泥炭層のサンプルを採取し、分析した。当該柱状試料から1cm間隔ごとに泥炭のサブサンプリングを行い、大気海洋研究所所有のシングルステージ加速器質量分析計を用いて連続放射性炭素分析を行った結果、従来の研究よりも高精度高確度の年代値を得られることが明らかとなった。その結果について、国内学会および放射性炭素年代測定の国際会議にて発表した。
本研究の応用研究として本栖湖の湖底堆積物の連続放射性炭素年代測定を行い、本栖湖の堆積物の高精度年代値を得ることにより、富士火山の噴火の詳しい時期の特定に貢献した。同結果については、Quaternary Science Reviews誌に掲載された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の計画として、2つの計画をしていた。1つが猿払村の猿払川流域の湿原試料の連続放射性炭素分析であり、もう一つは摩周火山由来テフラ等の歴史記録のないテフラの年代決定であった。
前者については、試料採取から分析までの終了し、その成果も国内外の学会等で発表するに至っている。後者については、やや遅れており、平成30年度初頭に一度目のサンプリングを行ったものの、分析に適した試料採取に至らなかった。そのため、再サンプリングを計画しているところである。昨年度中の再サンプリングを目指していたが、夏に生じた地震等の影響等もあり関係者間のスケジュール調整が試料採取に適した季節に行うことができず（当該地域は冬にはサンプリングが困難になる地域のため）、平成31年度に延期することにした。
平成30年度は、連続サンプリング法を用いた高精度年代決定法を本栖湖の湖底堆積物に適用した結果や、津波堆積物に適用した結果などについて、学術雑誌に論文を掲載することができた。本栖湖の結果については、地元新聞等でも取り上げられ、研究成果の社会還元としても一定の役割を果たすことできたと考えている。
上記のように、一部遅れている分析項目もあるものの、成果も上がってきており、おおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度前期は、摩周火山由来テフラ等の歴史記録のないテフラの年代決定を行う。、対象フィールドとしては北海道斜里湿原等を計画している。平成31年6月に現地調査を行う計画である。テフラの同定に関しては研究協力者と現在調整を行っており、現地調査が完了後、分析作業を行えるように準備をしているところである。放射性炭素年代測定に関しても加速器質量分析計のマシンタイムの確保等関係者との調整済みである。
平成31年度後期に関しては、本研究で得られた結果について、引き続き、学会発表や、論文公表を進めていく。
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| Causes of Carryover |
実験用消耗品の購入額が予定よりも少なくなったため、数千円程度の次年度使用額が生じた。次年度の実験消耗品として利用予定である。
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Research Products
(7 results)
