2017 Fiscal Year Research-status Report
新たな離散構造を用いたアシュアランスネットワーク制御技術
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17K06438
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| Research Institution | Hiroshima City University |
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Principal Investigator |
石田 賢治 広島市立大学, 情報科学研究科, 教授 (70221025)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小畑 博靖 広島市立大学, 情報科学研究科, 准教授 (30364110)
高野 知佐 広島市立大学, 情報科学研究科, 准教授 (60509058)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | プロトコル / アシュアランス性 / 無線マルチホップネットワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度では、以下について検討した。
（１）異種でかつ変化する要求に対するディペンダビリティ、セキュリティ、適時性、適応性を満たす性質はアシュアランス性と定義される。このアシュアランス性をもつネットワーク制御技術は、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ。アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置について、アシュアランス性を考慮した制約条件をもつ問題を考察し、新たな離散構造を利用した解法を検討した。また、有効性の評価に向けて新たなネットワークシミュレータを導入した。
（２）提案方式を評価するモデルの枠組みに関して検討した。従来、ホモジニアスな環境における評価が見られるが、より現実的な自由度の高いヘテロジニアスな環境での評価が望ましい。そこで、ヘテロジニアスな無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。また、実際の無線ノードは電波環境に応じて複数の伝送レート（マルチレート）を動的に制御するRate Adaptation（RA）技術を導入しつつあるため、このRA技術の基礎的性能やノード間のスループットに関しても実験的評価を行った。これにより、（１）で検討しつつある問題の評価モデル構築の準備を進めることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ、アシュアランス性を情報ネットワークの制御に導入することを目指している。平成29年度は、アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置問題について検討した。また、有効性の評価のために新たなネットワークシミュレータを導入した。現在、このネットワークシミュレータを用いて有効性の評価に向けて検討中である。また、提案方式を評価するモデルの枠組みに関して検討した。そして、評価モデル構築のため、ヘテロジニアスな無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。得られたデータは評価モデル作成時に考慮する予定である。得られた成果の一部を電子情報通信学会の研究会において発表しており、概ね計画通りに進捗していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
（１）H29年度に検討した問題の定式化・解法の改良およびネットワークシミュレータへの組込み
前年度までに得られた知見を基に、ネットワークシミュレータへの組込みを引続き行う。新たな離散構造技術ZDDの応用・展開例として、当該離散構造の研究グループにより、Graphillionというソフトウェアが公開されている。問題の定式化や解法の改良、ネットワークシミュレータへの組込み、および、性能評価の際には、このような成果物を参考にする。
（２）H29年度の実験結果に基づく評価モデルの構築
ヘテロジニアスな環境において無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。このデータを評価モデルの構築において考慮する予定である。また、以降の研究においては、この評価モデルのネットワークシミュレータへの組込みを目指す。
（３）今後に備えたまとめを実施する。さらに、得られた成果を電子情報通信学会などの研究会や論文誌、および、IEEEの国際会議などへ積極的に投稿する。
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| Causes of Carryover |
平成29年度は、問題の定式化などの理論的な検討に重点を置いたことにより、想定したよりも残額が若干発生した。次年度は、開発技術の有効性の評価に向けての検討が必要であるため、平成29年度の残額と次年度の研究費を合わせて利用する予定である。また、得られた成果を研究会等で発表するための旅費、および、論文別刷り代として利用する予定である。
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