2017 Fiscal Year Research-status Report
宇宙の渚の構造を地上定常計測から推定する手法開発とその技術伝承
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17K06478
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| Research Institution | Ishikawa National College of Technology |
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Principal Investigator |
深見 哲男 石川工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (60115269)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東 亮一 石川工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (10435422)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 計測工学 / 超高層物理学 / 下部電離層 / イオノグラム / シミュレーション工学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，宇宙の渚と呼ばれる下部電離層を，標準電波、中波、斜めイオノグラムの総合的な地上定常計測システム資料や情報通信研究機構のイオノグラム資料などを使って電離層電子密度分布を推定する手法を開発することを目的としている。
第1年度である2017年度は，宇宙の渚の研究の再開の基本準備にあてた。
まず，研究による発表成果として，発端となった2012年に起こった金冠日食による電離層電子密度分布の変化により受信された中波強度の観測結果として，金冠日食時の中波電界強度と日没・日出特性とを比較し映像情報メディア学会の年次大会に発表すると共に，同学会誌に金冠日食時の中波電界強度特性を研究速報として掲載した。また，製作した中波アンテナを使いながら，中波観測を行う準備として観測場所における電磁環境観測を石川工業高等専門学校紀要に掲載した。そして，イオノグラムから下部電離層電子密度分布を推定する手法に関して，プラズマ圏の観測とモデリング研究集会で発表し，現況を調査すると共に，2018年8月に開催される国際会議に投稿している。
次に，総合観測システムの構築に関して，上記のように中波観測システムは完成した。斜めイオノグラム観測システムは，アンテナ（垂直ダイポール）が完成したが，GNSSを利用した時計の納期に時間がかかり，時刻同期システムが未完成である。同様な理由により標準電波の位相検出システムも未完成である。これらに関しては，研究が少し遅れている。
最後に，情報通信研究機構の電波研究所の通信総合研究所のイオノグラムとの連携に関して，このイオノグラムは，2016年に新システム（VIPIR2）に移行している。そこで，国分寺の観測システムに関して，現地訪問し，VIPIR2システムのアンテナや観測装置などの状況を調査すると共に，基本観測データ例を収集した。今後，推定手法の確立し，連携を強化したい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度(2017年度)の研究計画に関して
総合観測システムの構築を，基本的に完成して，次年度は調整に入る予定だったが，時刻同期システム系が未完成のため，当初の予定より少し遅れている。しかし，最終的には，次年度までに完成予定であり，想定内の遅れである。
イオノグラムから電離層電子密度分布の推定に関して，当初の予定通り，情報通信研究機構の電波研究所と連携を行っている。
以上の点から，おおむね，順調であると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
宇宙の渚の総合観測システムは，第2年度（2018年度）までに完成させ，定常観測を開始すると共に，第3年度にかけて観測誤差の検討を行う。
イオノグラムから電子密度分布推定に関しては，第2年度（2018年度）に国際会議発表を受けて，第3年度にかけて自動推定システムのアルゴリズムを開発する。
最終年度である第4年度（2020年度）は，これらの成果を取りまとめると共に，日食における電子密度分布の検討を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
映像情報メディア学会誌の論文掲載料等の費用を見込んでいたが，2018年度に持ち越された。周波数標準の納期が遅れたため，総合観測システム部品費とアンテナ設置用機構部品費の一部が2018年度に持ち越された。これらの要因のため，残額に差が生じた。以上は，2018年度に使用する予定である。
2018年度は，国際会議に2名参加するほか，当初計画では，総合観測システムの調整や移動調査・研究発表等に助成金を使用する予定である。
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