2018 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
17K06649
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
多幾山 法子 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 准教授 (10565534)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 既存木造住宅 / 偏心 / 在来軸組木造住宅 / 伝統木造住宅 / アラミド繊維シート補強法 / 耐震補強 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,木造住宅の捩れ挙動を明らかにするとともに,耐震性の向上を目指した一連の研究である。 まず,既存木造住宅の平面的な偏心と振動特性を把握するため,既存建物の構造調査や数値解析に基づいた分析を行った。在来軸組木造住宅のうち,特に看板建築と称される住宅は,1階に大開口が設けられている奥行きの長い住宅である。この前壁面の看板部が住宅全体の振動特性にどのような影響を与えるのかを把握するため,大田区中央三丁目の商店街の実建物を対象として,実測と数値解析を通じて検討を重ね,その一連の成果は審査付学術論文として掲載された。さらに,耐震壁などの耐震要素単体に着目した場合に生じる面内偏心に関して,既往実験のシミュレーションや感度解析などの数値解析を通じて耐震要素の偏心が建物全体の捩れへ及ぼす影響を検証した。 また,スキップフロアのあるものや,耐震要素配置に偏りがあるものは耐震性に影響がある場合もある。そこで,古い木造住宅のうち,度重なる増改築をしているもの,スキップフロアを有するもの,また,平面形状が整形ではないものを対象とした構造調査を実施し,その振動特性や耐震性の検討を行った。また,接合部などの細部が建物全体の挙動に影響を与えている場合も多いため,接合部に着目した要素実験や評価式の提案,シミュレーションなども多数実施した。これらの成果も発表論文として公表済である。 更に,新素材であるアラミド繊維シートを用いた接合部補強法が住宅の簡易補強方法として近年開発されてきているが,耐震性や施工性を更に高め,実用化に向けた取り組みを進めた。これまでには,簡単のため,柱脚を対象とした要素実験を多数実施してきたが,その結果を踏まえ,今年度は,実大架構を用いた倒壊実験を実施し,シートの破壊性状や架構復元力について把握した。本成果も発表論文として公表済である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
在来軸組住宅や伝統木造住宅に関して,平面的に耐震要素配置に偏りがあると考えられる既存木造住宅を対象とした構造調査や数値解析を実施しており,全文審査付学術論文(日本建築学会構造系論文集)として掲載された。更に,審査付国際会議論文としても2編掲載された。また,他の接合部実験や耐震補強法の開発などに関しても,多数の実験や分析をし,3編の発表論文として日本建築学会関東支部研究報告集に掲載済であり,数編の発表論文を今年度の日本建築学会全国大会に既に投稿しており,成果としては概ね順調に成果が得られていると考えている。しかし,前年度予定していた試験体の搬入が間に合わなかったため,今年度に持ち越しとなり,実験の進捗が若干遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
研究全体としては,平成30年度の継続研究として取り組む。 まず,在来軸組木造住宅や伝統木造住宅を問わず既存木造住宅の平面的・立体的な耐震要素配置バランスや建物全体・耐震要素自体の偏心に関するデータ収集のために,実建物の構造調査を継続する。特に,昨年度の構造調査においては,上下階や同一平面での耐震要素配置のバランスが極端に悪い建物が数棟確認されたため,これに類似の建物を追加で多数調査し,データ数を増やす。 また,建物の地震時挙動に影響を及ぼす接合部仕様に関しても,継手・仕口などの接合部のパラメタを変更した追加実験を行うと共に,前年度のシミュレーション結果を踏まえ,様々な嵌合型接合部に適用可能な簡易評価式の構築を目指す。 更に,在来軸組木造住宅の接合部に対するアラミド繊維シート補強法に関して,昨年度までに破壊モードを制御し,安定した耐震性能を発揮できる貼付形式への改良提案ができたため,接合部の検証実験や実架構の倒壊実験を追加で実施することで,地震時の架構全体としての安全性の確保を検討する。
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Causes of Carryover |
約2ヶ月半の産前産後休暇を取得していたこともあり,前年度予定していた試験体の搬入が年度内に間に合わなかったため,今年度に持ち越しとなり,実験の進捗が若干遅れている。 今年度でも予定通り試験体の購入に充てる。
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Research Products
(6 results)