2019 Fiscal Year Annual Research Report
Structural calculation method of seismically isolated buildings against long-period ground motion: Reconstruction of response spectrum method
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17K06658
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
小林 正人 明治大学, 理工学部, 専任教授 (50373022)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 建築構造・材料 / 免震 / 構造解析 / 構造設計 / 長周期地震動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、時刻歴応答解析によらない長周期地震動対応の免震建物の構造計算法の開発を目的としている。2016年6月に国土交通省より公表された設計用長周期地震動(以下，基整促波とする)の波形例を主な対象として、海溝型巨大地震による長周期地震動の影響分析と応答スペクトル法への展開、応答スペクトル法による免震構造の構造計算法の合理化について取り組んだ。本研究の成果は次のとおりである。
１．基整促波を対象とした減衰補正式の提案：基整促波の各区域における簡易化された擬似速度応答スペクトルの周期特性を考慮した新たな減衰補正式を提案した。さらに免震建物モデルによる時刻歴応答解析結果との比較から、提案した減衰補正式の免震建物への適用性を検証した。
２．免震部材の繰返し変形による特性変化を考慮した応答スペクトル法に基づく地震応答予測：繰返し変形による特性変化の影響が比較的大きい鉛プラグ挿入型積層ゴムを対象として、繰返し変形を考慮した時刻歴応答解析を行い、特性変化が地震応答に及ぼす影響を把握した。また、応答スペクトル法に用いる等価粘性減衰定数および免震部材の吸収エネルギー量を最大応答変位を用いて簡易的に評価する手法について、その妥当性を検証した。
３．設計用層せん断力係数分布の適用性：基整促波に対する免震建物の層せん断力係数分布の特性を分析し、設計用層せん断力係数分布の基整促波に対する適用性を検証した。さらに、区域ごとに設計用層せん断力係数分布の増幅率を定量化することで，基整促波の入力レベルによって異なる層せん断力係数分布の増幅率の傾向を適切に評価することが可能となった。
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Research Products
(8 results)
