2017 Fiscal Year Research-status Report
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17K06679
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
三上 功生 日本大学, 生産工学部, 准教授 (80434124)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 至適温度範囲 / 交感神経遮断 / 非震え熱産生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
交通事故やスポーツ事故、労働災害などにより頸部の脊髄を損傷した頸髄損傷者（以下頸損者）は、ほぼ全身に及ぶ発汗障害、血管運動障害、熱産生障害、温冷感麻痺などの極めて重篤な体温調節障害を有している。研究代表者は長年にわたる人工気候室による被験者実験より、標準着衣量0.6cloにおける頸損者の至適温度範囲を24±1℃（但し、相対湿度50%）と求めたが、同着衣量でのより詳細な頸損者の至適温湿度範囲を明らかにすることを目的とした研究を5年計画で開始した。
研究成果は、当事者とその介護者にとって、室内温湿度を調節する際の判断材料（参考資料）となり、また建築設備設計技術者にとっても、頸損者が使用する可能性のある公共施設の空調設備を設計する際の資料として利用できる。研究成果は、頸損者のQOL向上に繋がるものと予想している。
平成29年度は、人工気候室で5名の頸損者（年齢40.3±9.7歳、身長170±2.5歳、体重63.3±6.6kg）を室温22,24,26℃（相対湿度50%）に各90分間曝露した。その結果、頸損者の口腔温（深部体温の代替値）平均値は、室温24,26℃では安定する傾向にあったが、室温22℃では下降傾向を示した。その原因として、頸損者の胴部皮膚温平均値が曝露時間90分を通して下降していたことから、交感神経の遮断による非震え熱産生機能の麻痺が推察された。今年度と過去の研究成果を合わせると、相対湿度50％、標準着衣量0.6cloにおける頸損者の至適温度範囲は23～26℃であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、日本大学生産工学部38号館学術フロンティア・リサーチセンター内に設置されている人工気候室で、標準着衣量0.6cloの実験用衣服を着た頸損者10名を対象とした被験者実験を行い、その温熱生理心理反応の結果より、頸損者の至適温湿度範囲の検討を行う予定である。曝露温湿度条件は1名あたり9条件（室温22℃－相対湿度30, 50, 80％、室温24℃－相対湿度30, 50, 80％、室温26℃－相対湿度30, 50, 80％）で、1温湿度条件あたりの曝露時間は90分間である。
平成29年度は、まず研究計画を日本大学生産工学部 人を対象とする研究倫理審査委員会に申請した。その結果、委員会より本研究は日本大学生産工学部初の医学系研究に該当すると指摘された。しかし、研究倫理審査委員会に医学系研究を審査する体制が整っておらず、その体制づくりに時間を要したため、10月末に研究計画の承認を得た。11月より人工気候室実験を開始し、3月までに5名の頸損者の測定（室温22,24,26℃、相対湿度50%）を実施できたことは順調なスタートを切れたと判断している。
実験は研究倫理審査委員会に承認を得たリスク管理を徹底しながら行い、全ての実験で重篤な有害事象が起こらなかったことも、進捗状況が順調であることを示している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、5年の研究期間の2年目に当たる。今年度は平成29年度に実験を行った頸損者5名を、人工気候室で残りの6条件（室温22℃－相対湿度30, 80％、室温24℃－相対湿度30, 80％、室温26℃－相対湿度30, 80％）に曝露する予定である（曝露時間は1温湿度条件当たり90分）。相対湿度30％での実験を5～6月に、相対湿度80％での実験を10～12月に行う予定である。極端な低湿度及び高湿度下での実験になることから、実験中、被験者の体調変化には特に留意する。
平成30年度をもって、予定被験者数（10名）の半数の測定を完了（9温湿度条件への曝露実験終了）させる予定である。平成31年度以降は新たな頸損者5名を対象として、平成29, 30年度と同様の実験を行う予定である
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| Causes of Carryover |
研究を始めるにあたり、まずは実験を行うことができる環境整備を第一としたため、平成29年度の助成金は、実験で使用する測定器類の購入のみに使用した。その合計金額が平成29年度の助成金に満たなかったため次年度使用額が生じた。
平成30年度は測定器類の購入予定が無いため、次年度使用額と平成30年度助成金を合わせたものを、研究の途中経過を発表するための複数の学会旅費、被験者への謝金、実験データを保存するポータブルハードディスクドライブなどの消耗品に充てる予定である。
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| Remarks |
日本大学教員情報検索：准教授 三上功生
http://kenkyu-web.cin.nihon-u.ac.jp/Profiles/83/0008237/profile.html
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Research Products
(3 results)
