2017 Fiscal Year Research-status Report
Study on change in physical state of particulate matter exhausted from marine diesel engine
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17K06961
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| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
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Principal Investigator |
佐々木 秀次 東京海洋大学, 学術研究院, 助教 (00554958)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
塚本 達郎 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (50207346)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 舶用ディーゼル機関 / 粒子状物質 / 粒径分布 / 個数濃度 / 核生成粒子 / 凝集粒子 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は，排ガスの状態変化を把握するための計測器の計画，計測器の調整運転および機関の調整運転と特性把握を中心に研究を実施した．
今年度（平成29年度）は，舶用4ストロークディーゼル機関および舶用2ストロークディーゼル機関の運転特性ごとのPM濃度計測と秤量後けフィルタのソックスレー抽出を用いたSOF分分離によるISF濃度，SOF濃度の把握を実施することで，PM濃度を把握するとともに，粒径分布計測のためのプローブ製作，トランスファチューブの製作，2次希釈ホットダイリューション用の1次希釈部ホットダイリューション装置の製作，クールドダイリューション装置（希釈トンネル）の排ガス流入部の改良を実施した．2次希釈ホットダイリューション装置は，次年度使用する粒径分布計測装置（ELPI）のサンプリング流量に対応するための装置であり，エゼクタが内蔵された市販のステンレス製ダイリュータをベースとして，希釈空気温度，希釈後排ガス温度，希釈率(希釈空気押込量)，希釈率算出のためのガスサンプリングポートの製作を実施した．また，希釈トンネルの排ガス流入部では，希釈空気によってトランスファーチューブのトンネル内内臓部分（断熱仕様）の更なる温度低下防止のために，希釈空気流入箇所の改良を実施した．また，次年度に使用する予定であるFSN計測装置（濾紙反射率計測装置）の排気管接続部の製作と，舶用2ストロークディーゼル機関の排ガスを用いた試運転を実施した．なお，平成29年度に計画していた排気管内の粒子状物質の状況に関する計測の一部は完了してなく，次年度最初に実施する予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は，実験装置の計画と製作の一部，計測機器の改良と排ガスサンプリング流路の製作が中心で有り，機関の運転を行った実験が一部となった為である．遅れを生じた理由として，2種類の供試機関の両方に適応する，サンプリング装置部品の製作を先に実施したためである．また，ホットダイリューション装置（平成29年度製作・試運転調整等実施済み）を用いた，排気管内（高温，高濃度である排ガス状態）における核生成状況，凝集状況の実施までを計画していたが未実施となっており，平成30年度，最初に実施する予定である．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は，平成29年度実施予定事項（排気管内の粒子状物質の粒径分布，粒子濃度，個数濃度等の計測）を最初に実施し，当初の平成30年度実施計画である無希釈状態の温度変化が核生成，凝縮，凝集に与える影響の把握を目的に研究を遂行する．
状態変化の実験は，加熱・冷却を行えるブロックに，排ガス流路を加工し，状態変化の状況を計測する予定であるが，最初にこの実験に用いる排ガス状況（製作するブロックの流入箇所の排ガス状況）を把握する必要があり，平成29年度に製作したホットダイリューション装置を用いた計測を最初に実施するとともに，同時に状態変化計測用ブロックの製作を実施する．
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| Causes of Carryover |
初年度（平成29年度）では，実施状況報告のとおり実験装置計画と，計測装置の排ガス採取部分の整備・改良が主な内容となった．そのため，機関の運転・運用に伴う予定額の使用が一部となったためである．なお，次年度使用額は，当初の次年度計画とともに，初年度に未実施となった機関運転を伴う研究・実験実施に平成30年度使用する予定である．
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