2017 Fiscal Year Research-status Report
人為的環境撹乱および自然災害に伴う底生動物群集の変化の長期的定点観測
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17K07564
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
佐藤 慎一 静岡大学, 理学部, 教授 (70332525)
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2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 底生動物 / 長期的定点観測 / 干潟・浅海域 / 大規模干拓 / 東日本大震災 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、諫早湾干拓や韓国セマングム干拓における採泥調査や、宮城県での干潟生物調査を継続させることで、大規模干拓や外来種侵入などによる人為的撹乱や、地震や津波などの自然災害に伴う環境と生物の変化過程をとらえ、急激な環境変動に対する生物の応答の普遍性を明らかにする。さらに、今後生じるであろう様々な環境変化に備えて、静岡県周辺の干潟・浅海域において現時点でのイベント前の通常状態における環境・生物の定点観測を行い、将来の環境問題（外来種や沿岸開発、南海トラフ地震後の復旧計画など）に対して同一の精度でイベント前後の変化を比較できる定量的データを提供することを目的としている。
本年度は、計画通りに2017年6月に諫早湾潮止め21年目の有明海奥部50定点および干拓調整池内16定点の採泥調査を継続的に実施した。また、同年7月には東日本大震災から7年目の宮城県東名海岸における底生動物の定量調査を実施し、同一地点・同一方法による震災前10年間と震災後6年間のデータと比較することで、底生動物群集の回復傾向を明らかにした。さらに同点8月には、韓国セマングム干拓においても過去16年間と同様の継続調査を行ない、干拓堤防建設前後の底生動物相の推移を明らかにして、諫早湾干拓のデータと比較した。
この他、本研究では2017年4月から2018年3月にかけて毎月１回、静岡県西部の浜名湖奥部6地点において潮下帯での環境・生物の定点観測を行うことで、アサリ稚貝の季節的な発生調査と採泥試料中の底生動物の種構成の季節変化を明らかにすることで、イベント前の通常状態における環境・生物の定量的データを収集した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度に計画していた有明海・韓国セマングム干拓・宮城県東名海岸における継続調査を実施することが出来た。各海域において、当初に計画していた定点すべての採泥調査を実施することができ、過去15年間以上も継続してきたモニタリング調査を今年も欠測なしでデータを蓄積することが出来た。
さらに、静岡県周辺では、浜名湖奥部6地点において、毎月１回の採泥調査を欠測なく続けることが出来た。浜名湖の調査は今年で３年目になるが、これまでの調査により現時点での底生動物分布の季節変化や種構成の周期的変動などを検討してきた。これらの成果は、将来の環境問題に対して比較可能なイベント前の定常状態でのデータとして活用することが出来る。
これらの採泥試料については、ソーティング作業も順調に進んでおり、過去の同一方法・同一精度でのデータと比較が可能となっており、今後のさらなる解析が期待される。
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| Strategy for Future Research Activity |
来年度以降も、有明海・韓国セマングム干拓・宮城県東名海岸における継続調査を実施する予定である。
これらの調査は、毎年１回のペースで20年間以上にわたって同一方法・同一精度で得られたデータと比較することで、長期的な環境変動に伴う生物群集の変化の共通性を明らかにすることが可能となる。
また、静岡県周辺では、浜名湖奥部に加えて、勝間田川・太田川・狩野川・河津川・那賀川などの河口干潟においても、底生動物の採集を行いたい。
そして最終的には、人為的環境撹乱および自然災害に伴う底生動物群集の変化パターンを比較し、急激な環境変動に対する生物の応答の普遍性を明らかにし、それらの科学的データを基に、学術論文や一般向け公開シンポジウムなどで公表する。さらに長年にわたって蓄積された客観的データを背景にして、将来の環境問題（外来種や沿岸開発、南海トラフ地震後の復旧計画など）に対して具体的な政策提言を国や地方自治体に対して行うことを目指す。
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| Causes of Carryover |
本研究を申請後に、昨年度が最終年度であった別の科研費事業の延長が認められたため、今年度に実施した有明海採泥調査および韓国セマングム調査への本事業からの支出が不要となった。これらの助成金は、次年度以降の継続調査で使用する予定である。
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