2018 Fiscal Year Research-status Report
Hunting of antibacterial agent, 2nd. Development of novel antibacterial agent which drives multiple-drug-resistant bacteria away.
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17K07743
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
坪内 泰志 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 特任講師 (30442990)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浦井 誠 東京農業大学, 生命科学部, 准教授 (20398853)
金子 幸弘 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (90469958)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 抗薬剤耐性菌物質 / 海洋性放線菌 / 抗MRSA/VRE活性 / 分子間相互作用解析 / 構造解析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度では本研究課題対象化合物であるantiMDR（抗MRSA, 抗VRE）活性物質の特性解析に注力した。その精製過程において、Streptomyces sp. Spo05株はantiMDR活性物質を4種類生産することを明らかとし、便宜上それぞれをantiMDR-A, -B, -C, -Dと名付けた。生産量の多いantiMDR-Aは昨年までの構造解析から、員環構造と糖の複合体からなるポリオールを基本骨格としていることから、グリコシド結合を切断し、糖を切り離すことで抗菌活性が維持出来るかを検証した。塩酸及び水酸化ナトリウムによる加水分解法を採用し、切断最適条件を検討した。3段階の溶媒濃度（0.01N, 0.05N, 0.1N）と5段階の処理時間（6h, 12h, 24h, 48h, 72h）の組み合わせで検討を行い、薄層クロマトグラフィー上でその評価を行った結果、アルカリによる切断（0.05N, 48h）が構造単位でマイルドに部分分解出来ることを見出した。本化合物には複数の糖が縮合されているが、これらの糖が完全に除去されるとその抗菌活性は維持出来ないが、部分的に糖が残存していると低減されるものの抗菌活性は保持されることを見出した。このことから本化合物の特徴であるポリオール構造は縮合している糖によるもので、糖の水酸基が作用因子との結合作用に重要であることが推察された。
作用分子を同定するために分子間相互作用解析を進めているが、結合したリガンドがセンサーチップから乖離出来ないでいる。このため、ナノフローMSによる解析が行えないでいるが、より強力な（センサーチップは再利用できなくなる恐れあり）乖離法でリガンド-アナライト複合体サンプルを得る条件を検討している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度及び次年度の主たる研究は本化合物の作用因子同定である。分子構造の観点からは糖を除去することで抗菌活性が失活することが呈されており、また分子間相互作用解析においてはセンサーチップ上でのリガンド（anti-MDR-A）とアナライト（作用分子）の複合体形成条件が見出されているため、上記判断とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
分子構造の側面からさらに詳細な相互作用様式の解析を試みるとともに、分子間相互作用解析で得られるナノフローMSデータから、MRSAやVREが保持する生体相互作用分子を直接的に分析する。一方でMRSAやVREを低濃度（最小発育阻止濃度程度）のantiMDR活性物質に曝すことで、耐性変異株の取得を試みる。同耐性変異株が取得出来た場合にはそのゲノム配列を解読し、野生型MRSA（ないしはVRE）との比較ゲノム解析を行うことでゲノムレベルでの変異を抽出する。この解析により作用分子、もしくはその下流における作用機序の知見を得ることにつながる。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が発生した事由は以下が挙げられる。
1）分子間相互作用解析に使用するチップに品質エラーが発生し、金型から作成し直すという事由が発生したため、本年度分の購入・納品が出来なかった。
2）分子間相互作用解析における条件検討で乖離条件が見出せず、ナノフローMS解析が出来なかったため、当該費用が次年度に繰り越しになったため
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