2018 Fiscal Year Research-status Report
耐雪性スギ系統に見られる特異的な年輪構造が根元曲がり抵抗性に及ぼす影響の解明
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17K07850
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Research Institution | Yamagata Prefectural Forest Research & Instruction Center |
Principal Investigator |
宮下 智弘 山形県森林研究研修センター, 森林資源利用部, 研究員 (80370849)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高田 克彦 秋田県立大学, 木材高度加工研究所, 教授 (50264099)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | スギ / 根元曲がり / ミクロフィブリル傾角 / 仮道管長 / X線デンシトメトリ / 容積密度 / 雪害 / 雪圧害 |
Outline of Annual Research Achievements |
積雪地帯に植栽されたスギに生じる根元曲がりの大きさは系統により異なることが知られ、その要因として樹幹の木材強度の影響が指摘されている。そこで本研究では、根元曲がり抵抗性と樹幹の木材強度の関係を検討することを目的としている。 平成29年度までに根元曲がり抵抗性系統と対照である抵抗性の低い系統の計12系統について胸高部からコアを採取した。このコアを用いて平成30年度も引き続き材質データを取得した。 系統毎にミクロフィブリル傾角(MFA)と仮道管長の経年的な推移を明らかにし、これをもとに根元曲がり抵抗性との関連を検討した。その結果、特にMFAにおいて特徴的な傾向が観察できた。すなわち、根元曲がり抵抗性系統は対照と比べて幼齢期から30年生程度までの全期間においてMFAの値が低い傾向にあり、木材強度が優れていると示唆された。中でも幼齢期に形成された年輪のMFAの値は根元曲がりの大きさと相関が高く、MFAは抵抗性に強い影響を及ぼしている可能性が考えられた。一方、仮道管長については全ての期間において抵抗性系統と対照との間に有意な違いは見出せなかった。 解析対象の系統数をさらに増やすため、平成30年度は新たに根元曲がり抵抗性の低い6系統を選定した。これら系統のうち、幹に欠点がなく直径サイズが平均的な個体からコアを採取し、材質データの収集を進めた。 さらに、これまでにコアを採取した系統を含む様々な系統について応力波伝播速度を測定し、根元曲がり抵抗性と応力波伝播速度との関係を検討した。応力波伝播速度は抵抗性系統と対照との間に有意差が見られることもあったため、応力波伝播速度により根元曲がり抵抗性を簡易的に推定できる可能性が示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の当初研究計画では、29年度にサンプリングしたコアをもとに材質データを取得する計画となっている。これに対し、現在までにMFAと仮道管長、X線デンシトメトリ分析による容積密度等についてデータの取得を完了している。 また、当初研究計画では解析対象とする系統数について、29年度に約10系統、30年度に5系統の計15系統程度としているが、本研究では29年度に12系統、30年度に6系統からコアを採取している。また、上述のように29年度の12系統についてはデータ取得を完了し、30年度の6系統についても引き続きデータ取得を進めている。 解析においては、これまで取得した材質データから根元曲がり抵抗性に影響を与える形質を検討し、MFAや仮道管長の経年的な推移を明らかにする計画となっている。これに対し本研究では、特にMFAと仮道管長について詳細な解析を行い、系統毎にそれら材質データの経年的な推移を示した。このうち、特に幼齢期のMFAは根元曲がりの大きさと有意な相関関係があることを明らかにした。 以上のことから、本研究の進捗状況は計画に対しておおむね順調に進展していると判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
現在までにMFAと仮道管長について詳細な解析を行っており、今後はX線デンシトメトリ分析により取得した材質データに対しても解析を進める。今後は様々な材質データと根元曲がりの大きさの関係について引き続き検討し、抵抗性に影響を与える形質を明らかにする必要がある。さらに、樹形のみに着目している根元曲がり抵抗性系統の従来の選抜方法に対して、木材形質も考慮した選抜による選抜精度の向上についても検討していく。
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Causes of Carryover |
平成30年度は実験対象とする系統数を増やす計画となっており、系統内の各個体の遺伝子型を同定するために必要な実験消耗品を物品費として計上していた。しかし、今回新たに対象とした個体は、過去に遺伝子型を同定している履歴を持つ個体が多かったため、実験費用は大幅に少なくなった。一方、次年度は研究最終年度であり、得られた研究成果を国内外に発表する必要がある。このため、30年度の余剰金は次年度使用額として計上し、学会旅費や英文校閲等の費用として使用する。
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Research Products
(2 results)