2017 Fiscal Year Research-status Report
海洋における難分解性溶存有機物の動態を左右する微生物系統群の解明
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17K07896
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| Research Institution | National Institute for Minamata Disease |
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Principal Investigator |
多田 雄哉 国立水俣病総合研究センター, その他部局等, 研究員・ポスドク (40582276)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 海洋微生物 / 海洋微細藻類 / 溶存態有機物 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、海洋細菌と微細藻類に着目し、海洋における難分解性溶存有機物の一種と考えられている腐植様の蛍光溶存有機物 (FDOM) の微生物学的生成・分解過程を評価することである。
H29年度は、これまで行った沿岸域での培養実験の結果をまとめ、国際誌へ投稿し、受理された。また、異動先の研究機関において、沿岸性の微細藻類株3種(Thalassiosira weissflogii, Thalassiosira pseudonana, Heterocapsa triquetra)、および外洋性の株6種(Thalassiosira oceanica, Pelagomonas calceolate, Synechococcus sp., Prochlorococcus marinus, Emiliania huxleyi, Pycnococcus provasolii)に対する培養環境の確立を行った。この結果、P. marinus以外の株については正常な生育が確認できた。これらの培養株のうち、T. pseudonana, T. oceanica, Synechococcus sp., E. huxleyの培養液を遠心し、集藻した。その後、細胞ペレットを超純水で洗浄し、凍結融解およびビーズビーターを用いて細胞破砕を行った。破砕後、細胞破片を遠心によって除去し、上清を微細藻類由来の溶存態有機物とした。
当初の予定では、昨年度中に、これらの溶存態有機物の遊離態・ペプチド態アミノ酸解析およびFDOM解析を行う予定であったが、申請者の所属異動があり、試料取得の段階までしか進めることができなかった。
また、微生物培養株(Thalassotalea agarivoransおよびNereida ignava)を取得したが、これらを用いた溶存有機物分解実験までは進めることができなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
年度中に、申請者の所属機関異動があり、新たな環境での微細藻類株の培養環境確立（培養株の購入、培養器や培地の最適化など）に時間を要したため、微細藻類由来の溶存有機物試料取得の段階までしか進めることができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
H29年度は、現在の所属機関において、申請者が取得した外洋海水を用いて、沿岸性および外洋性微細藻類の培養環境を確立することができた。しかしながら、P. marinusの培養環境の確立・整備はできなかった。今後は、これらの微細藻類の培養環境を整備していくと同時に、海洋細菌株の培養環境の整備も実施してゆく。
また、H29年度に取得した微細藻類由来の溶存有機物の遊離態・ペプチド態アミノ酸組成解析およびFDOM組成解析を引き続き行ってゆくと同時に、現在培養可能な他の微細藻類株に関しても、溶存有機物の取得、アミノ酸分析およびFDOM組成解析を行う。また、これらの微細藻類由来の溶存有機物と海洋細菌株を用いたマイクロコスム培養実験を実施する。培養実験系では、添加した微細藻類由来のFDOMの変化および海洋細菌株の増殖との関係を明らかにしてゆく。
所属機関が変更したため、当初予定していた、大型研究船等を利用した沖縄トラフなどでの亜熱帯外洋域における船上培養実験の実施は困難であるが、比較的外洋域に近い海水（東シナ海由来）が取得できる鹿児島県長島町周辺海水を用いて培養実験を実施する。
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| Causes of Carryover |
異動によって申請者の所属機関が変わったため、新たな研究環境の整備等が必要となり、当初予定していた年次計画から遅れが生じた。これに伴って分析や解析等の完遂が出来なかったため、次年度使用額が生じた。
平成30年度は、平成29年度に分析できなかった試料も含めて解析を実施する予定である。
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