2017 Fiscal Year Research-status Report
Contributions of socio-economic factors to yield gap of major crops in Japan
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17K07984
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| Research Institution | National Agriculture and Food Research Organization |
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Principal Investigator |
中島 隆博 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中央農業研究センター, 上級研究員 (60446474)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石川 葉子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中央農業研究センター, 上級研究員 (70502938)
飯泉 仁之直 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境変動研究センター, 主任研究員 (60616613)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 収量ギャップ / 収量制約 / 社会経済的要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、わが国の主要作物を対象に、国際プロジェクト「The Global Yield Gap and Water Productivity Atlas (GYGA)」の計算プロトコルを用いて、主に気温と日射量という気象条件によって規定される潜在収量と、農家レベルで実現される実収量の差として表現される収量ギャップ、つまり収量の改善余地や未到達の作物生産能力を明らかにすることを１つ目の目的としている。今年度は、対象作物の各市町村での作付面積と、対象市町村の最寄りの気象観測台/アメダス地点の気象データを用いて計算されたGYGAで定義される主に気温や季節性、湿潤・乾燥程度を表現する３つの気象関連指標に基づいた気候区分（Climate Zone）の両面から、各作物の主要産地を特定するゾーニングという作業を実施した。次に、特定された各産地について、播種期（水稲の場合は田植期）、出穂期、成熟期の文献値を主要な品種・作期毎に収集し、作物生育モデルに入力するフェノロジーデータとして整理し、国内でこれまでに使用され、その手法や結果が論文として発表された、いわば確立された作物生育モデルを用いて潜在収量推定の試算を行い、パラメータの妥当性について検討を行った。また、対象市町村について対象作物の農林統計収量を過去２５年程度に渡って整理し、収量ギャップを求める準備とした。
一方、これまでにGYGAを実施した国々が発表したデータおよびGYGAの枠組みにおいて発表された論文を対象に行った文献調査を通じて、本研究の第２の目的である収量ギャップと社会経済的要因の関係の解明を行う際、どのような切り口で実施することがわが国のみならず国際社会にとって有益であるかについて、本課題担当者間で議論を繰り返すとともに、GYGAの主催国の１つであるオランダの研究者とも意見交換を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度に実施予定だった、産地のゾーニング、作物生育モデルを用いた潜在収量の推定を予定どおり進めているため、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
対象作物について確立したパラメータを用いて潜在収量を推定し、収量ギャップを求める。得られた収量ギャップを作物学的に解析するとともに、社会経済学的要因との関連性について分析を進める。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じたのは、モデルのパラメータの妥当性の検討に時間を割き、雇用した非常勤職員に多くの計算作業をまかせる段階に至らなかったためである。平成30年度は、非常勤職員に多くの作業をまかせることにより、賃金として使用し、研究の一層の加速化を図る予定である。
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Research Products
(3 results)
