2019 Fiscal Year Annual Research Report
Contributions of socio-economic factors to yield gap of major crops in Japan
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17K07984
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| Research Institution | National Agriculture and Food Research Organization |
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Principal Investigator |
中島 隆博 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中央農業研究センター, 上級研究員 (60446474)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石川 葉子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中央農業研究センター, 上級研究員 (70502938)
飯泉 仁之直 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境変動研究センター, 主任研究員 (60616613)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 収量ギャップ / 収量制約 / 社会経済的要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、わが国の主要作物を対象に、国際プロジェクト「The Global Yield Gap and Water Productivity Atlas (GYGA)」の計算プロトコルを用いて、主に気温と日射量という気象条件によって規定される潜在収量と、農家レベルで実現される実収量の差として表現される収量ギャップ、つまり、収量の改善余地や未到達の作物生産能力を明らかにすること、そして、農家実収量ならびに収量ギャップの社会経済要因づけを行うことを目的としている。
今年度は、水稲を対象に過去２５年程度に渡って収集・整理した農家実収量と推定した収量ギャップについて統計解析を行った。説明要因として、社会経済的要因に加え、GYGA気候帯を構成する気温や季節性、湿潤・乾燥程度を表現する３つの気象関連指標を考慮した。被説明変数である農家実収量やそれをもとに推定された収量ギャップは市町村ベースのデータである。GYGA気候帯を全市町村に割り付けることにより、上記の市町村ベースの農家実収量と収量ギャップのデータを最大限活用することが可能になった。それとともに、わが国の様々な地域の作物収量を他国の産地と直接的に比較することも可能になった。
本研究の成果は、GYGAの主催国であるオランダの研究チームをはじめする研究者と議論を重ね、論文原稿としてとりまとめた。論文の投稿先についてイギリスの研究者に助言を求めているが、Covid-19によるロックダウンの影響により対応が遅れるとの連絡を受けている。
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Research Products
(5 results)
