2018 Fiscal Year Annual Research Report
インドの飼料穀物需要に影響を与えてきた理由の変化に関する実証的研究
| Project/Area Number |
17K07985
|
|---|
| Research Institution | Policy Research Institute, Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries |
|---|
Principal Investigator |
草野 拓司 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (70409473)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
首藤 久人 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40292792)
清水 純一 ノートルダム清心女子大学, 人間生活学部, 教授 (70356294)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | インド / 飼料 / 肉食 / 配合飼料 / 飼料産業 / 酪農協 / 畜産物消費 / トウモロコシ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
インドは中国と並んで人口超大国であるが、中国のように飼料穀物需要の増大に大きな関心が集まらない。それは、「宗教的・文化的要因によりインドでは食肉需要が伸びにくい」（①）、「家畜の多くは庭先での少頭飼いであるためエサは作物残渣で済ませてしまう」（②）、という理由によるものである。しかし米国農務省が示すデータでは、特に近年、飼料用トウモロコシの消費量が著しく増加しているのに加え、研究代表者が過去に現地調査を行った際、①や②に変化が生じている可能性を発見した。そこで本研究では、①と②の変化の実態把握を第一の目的としつつ、将来を展望するため、そのような変化が生じている要因を実証的に明らかにすることを第二の目的とした。
この課題に取り組むに当たり、平成29年度と平成30年度において現地調査等によりデータ収集を行い、最終年度となる平成31年度にとりまとめ（補足調査等を含む）を行う予定であった。しかし、事情により平成30年度で本課題を終了することとなったため、予定を早め、同年度に現地調査等を集中して行い、本課題を遂行するために必要だと予想するすべてのデータを収集した。さらに同年度には、収集したデータによる論文・報告書をとりまとめることにも傾注した。その結果、いくつかのことが分かってきた。一つは、肉類消費の水準が高い、あるいは増加がみられる地域において、畜産物需要の高まりが飼料需要をもたらし、そしてこれらに対する飼料供給としては、工場数の増加によって対応がとられてきたと考えられることである。また、乳牛へ配合飼料を給餌する契機になるのは、外来種・水牛の導入であることなども分かってきた。ただし、研究期間が短縮となったこともあり、データのとりまとめは途中段階であり、その他にもいくつかの発見が加わることも考えられる。それらすべての結果を踏まえ、今後、学会等で成果を公表したいと考えている。
|
