2021 Fiscal Year Research-status Report
The use of site-specific risk of cerebral hemorrhage using a large-scale cohort data and to the health care demand forecast
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17K09148
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| Research Institution | Chiba Prefectural Institute of Public Health |
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Principal Investigator |
佐藤 眞一 千葉県衛生研究所, その他部局等, 技監 (60450920)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大橋 靖雄 中央大学, 理工学部, 教授 (00134461) [Withdrawn]
原田 亜紀子 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (00451774)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 脳卒中 / 脳出血 / 高齢者 / 死亡率 / 発症率 / 要介護 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の対象は、2002～2004年度にベースライン調査を実施し、追跡調査を継続実施している日本動脈硬化縦断研究（以下、JALS）の追跡集団（118,239名、女性54％、平均年齢59.9歳）である。平成29年度（1年目）は、脳卒中病型別に、死亡率、発症率（病型別、部位別）について性・年齢階級別に検討を行い、脳出血については、男女とも被殻出血は視床出血や皮質下出血に比して若年者の発症率が高く、視床出血では加齢にともない発症率が急増する傾向がみられることを報告した。平成30年度（2年目）は、脳卒中の病型別に発症に対する循環器リスクファクターの寄与を服薬有無別に検討した。1980、1990年代から追跡を行っている本邦コホートの既報と同様に、脳梗塞については降圧剤服用者の発症リスクは、血圧値に関わらず非服薬者より高いことが確認されたが、脳出血について
は、降圧剤非服用者に比べ、服薬者において、同一カテゴリーにおける発症リスクが低い傾向が認められた。これらの検討結果については論文公表を行った（Harada A et al. Hypertens res 2019; 42(4): 567-79）。令和元年度（3年目）は、初年度の検討結果の論文公表、脳卒中の梗塞、出血部位とリスクファクターとの解析を進めるとともに、循環器リスクファクターから、死亡、循環器疾患発症、要介護発生を予測するモデルを用い、JALS集団、千葉県の特定健診データ収集事業の公表集計値をもとに、リスクの特徴別に複数の集団を仮定し、長期的な医療介護需要へのインパクトの検討に着手した。しかし、下記状況により期間延長をお願いしており、令和４年度を最終年度として検討を進める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和元年度は、令和元年房総半島台風対応、次いで新型コロナウイルス感染症対応が生じ、研究代表者が多忙となり、令和2年度も、新型コロナウイルス感染症対応が継続した。研究代表者の下で研究協力していた薬剤師を９月から、保健師を12月から県庁の対応組織に引き抜かれたのに加え、大規模な鳥インフルエンザが発生し、研究代表者が休日や年末年始に医師として従事することを余儀なくされた。研究分担者の大橋は病を得て休みがちとなり（年度途中での休職に伴い研究分担者から削除・後に死亡）、研究分担者の原田がその対応で多忙を極めた。その後、JALS事務局を務めていた大橋の逝去により、研究代表を務めていた上島の所属する滋賀医科大学に原田が異動したことで、事務局も移し、研究を継続する体制の変更と、期間延長をいただき研究をすすめる目処を立てることはできた。
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| Strategy for Future Research Activity |
循環器リスクファクターから、死亡、循環器疾患発症（Harada A et al. Hypertens res 2019; 42(4): 567-79）、要介護を予測するモデル（田邊ら、日本公衆衛生学会,2019, 日本衛生学会, 2020－JALSグループ内の別研究班の報告・我々は研究分担者）を用い、JALS集団、千葉県の特定健診データ収集事業の公表集計値をもとに、リスクの特徴別に集団を仮定し、長期的な医療介護需要へのインパクトの検討について成果を取りまとめる。循環器リスクファクターからの循環器疾患発症予測・死亡予測はこれまでも試みられているが、要介護発生に対する報告は少なく、現状の特定健診・保健指導等によるリスクファクターへの対策が要介護発生に対してどの程度インパクトがあるか、また、どのリスクファクターへの介入の効果が大きいのかを明らかにできるものと考えている。要介護発生から死亡までの経過については、原因疾患により様々な経過がが考えられることから、JALS内の別研究班が、Group-based trajectory解析により、いくつかの特徴ある進展パターンの抽出を試み（渡邊ら、日本公衆衛生学会、2019）、要介護データベースをを用いた全国データで抽出されたグループの再現性を確認している（中央大学（研究代表：大橋靖雄）.令和元年 老人保健健康増進等事業報告書）。これらの成果をつなぐことで、①初回発症の病型や重症度などが、要介護度の進展群で異なっているのか、②各群での介護費用、③実施する予防対策と介護費用抑制推計などの検討を予定している。これらは都道府県の循環器疾患対策実施計画を始めとする諸計画に有用な資料となると考える。
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| Causes of Carryover |
現在までの進捗状況に記載したように、諸事情が重なり研究の進捗が遅れ、研究を持ち越したため、必要な使用額を持ち越すこととした。移設したJALS事務局での事務局環境の構築等の費用、JALS事務局で実施する解析量が多いことなどから、次年度使用額の7割を超える100万円は、研究分担者の原田が使用する形で分配する計画とした。
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Research Products
(2 results)
